インターネットを利用していると、著名人が日本銀行に提訴されたといったセンセーショナルな見出しのネットニュースを目にしたことはありませんか？実は、それらは巧妙に作られた詐欺広告の可能性があります。最近では、楽天グループの三木谷浩史社長がターゲットになっているという情報も。この記事では、その手口と対策について詳しく解説します。
偽ニュースサイトによる詐欺の手口
近年、Yahoo!ニュースや読売新聞オンラインなどの大手ポータルサイトを模倣した偽ニュースサイトが横行しています。「日銀提訴シリーズ」と呼ばれるこれらのサイトは、著名人が投資話を紹介し、日本銀行に提訴されたというフェイクニュースを掲載。一見すると本物のニュースサイトのように見えますが、実際は巧妙な詐欺広告なのです。
著名人の名前を悪用した詐欺広告
これらの詐欺サイトでは、ユニクロの柳井正氏、ソフトバンクの孫正義氏、実業家の堀江貴文氏、さらにはタモリ氏や笑福亭鶴瓶氏など、著名人の名前と顔写真が無断で使用されています。彼らがテレビ番組で投資商品を推奨したかのような虚偽のインタビュー記事を掲載し、読者を騙そうとするのです。
alt
巧妙な誘導と個人情報の搾取
記事内には、特定のプラットフォームを利用した投資で利益が急増したという“助言”や、銀行の取引記録といった偽の証拠が掲載されています。記事の最後にはプラットフォームへの登録フォームがあり、読者を巧みに個人情報を入力するよう誘導します。最終的には金銭を騙し取ることが目的です。
三木谷社長も標的に？SNSで拡散される詐欺広告
最新の事例では、楽天の三木谷浩史社長が標的にされています。彼もまた、『徹子の部屋』で詐欺商品を推奨するような虚偽のインタビューを行い、日銀に提訴されたというフェイクニュースが拡散されています。SNS上では、この詐欺広告に対する警戒感が高まっており、注意喚起の声が多く寄せられています。
ネット詐欺から身を守るための対策
巧妙化するネット詐欺から身を守るためには、どのような対策が必要なのでしょうか？
ファクトチェックの重要性
偽ニュースサイトの記事は、日本語の表現が不自然だったり、事実と異なる情報が含まれていることがあります。例えば、「徹子の部屋」が生放送と書かれていたりするなど、冷静になればすぐにファクトチェックできる箇所がいくつもあります。情報源をしっかり確認し、少しでも怪しいと思ったら、公式ウェブサイトで情報を確認するようにしましょう。
情報源の確認と公式サイトとの比較
本物のニュースサイトを自分で検索し、同じニュースが掲載されているかを確認することも重要です。詐欺サイトは、本物のサイトに似せて作られていることが多いので、公式サイトと見比べて違いがないかを確認する習慣をつけましょう。
不審な広告はクリックしない
不審な広告や情報を見かけた際は、安易にクリックしないように注意しましょう。クリックしてしまうと、個人情報を盗まれたり、ウイルスに感染する危険性があります。周囲の人と情報を共有し、被害の拡大を防ぐことも大切です。
まとめ
ネット詐欺の手口はますます巧妙化しています。この記事で紹介した対策を参考に、ネット詐欺の被害に遭わないよう注意しましょう。怪しい情報を見つけた場合は、安易に信用せず、信頼できる情報源で確認することが大切です。
