宝塚歌劇団の宙組に所属していた25歳の女性が亡くなった問題を受け、歌劇団は組織的な問題点を明らかにするため、全劇団員約400人に対して聞き取り調査を行うことを決定しました。年内には第三者委員会を設置し、調査結果を検証し、過剰な上下関係や理不尽な慣習の改善策をまとめる予定です。
過去の問題との違い
宝塚歌劇団は、組織風土を変革するための調査を開始しました。なぜなら、非常識とも言われるさまざまな慣習が、過度な業務や指導につながってしまったからです。
宝塚OGによれば、宝塚音楽学校時代から、上級生に膝立ちのまま謝り続け、ノートに反省文を書いて暗唱するなど、入団後も上級生からの叱責が常態化していました。内部の情報を外部に漏らすことは厳に禁じられており、家族にさえ相談することができなかった劇団員たちの心身の健康は壊れていったと言います。
宝塚OGは、「新しい調査では、過去を遡って幅広く聞き取るべきです。悪しき伝統を認めた上で、根本的な改革が必要です。前時代的な体質を見直さなければなりません」と語っています。
第三者の参加が求められる理由
新しい調査では、歌劇団自身が聞き取りを行う予定ですが、演劇関係者からは「本音を話しにくくなる可能性があるため、最初から第三者が行うべきです。これを機に組織の問題点を徹底的に洗い出さなければ、後がありません」と強く主張されています。
歌劇団は、阪急電鉄の創業者である小林一三氏によって設立され、現在でも阪急電鉄のエンターテイメント事業の一部門として位置づけられています。しかし、内部では独立した団体とみなされ、独自に意思決定や業務を行ってきました。
阪急電鉄は、各組の世話役として鉄道事業出身のベテラン社員を配置し、一定の関与をしてきましたが、親会社である阪急阪神ホールディングス（HD）の幹部は「自治を尊重し、劇団の内部には干渉しなかった」と明かしています。
企業統治に詳しい高田剛弁護士は、「自治を尊重する文化が築かれ、それが悪い方向に作用したと言えます。企業として責任を果たしていないと非難されても仕方ありません」と指摘しています。
宝塚歌劇団は、過去の問題に向き合い、前時代的な体質を改めるための取り組みに本気で取り組んでいることが伝わってきます。今後の調査結果や改善策に注目が集まります。
記事の出典: Yahoo!ニュース
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