12月27日発売の「週刊文春」が、お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志（60）に関する記事を報じ、芸能関係者の間で大きな騒動が広がっています。
松本人志の過激発言に注目
記事は「ダウンタウン・松本人志と恐怖の一夜「俺の子ども産めや！」」というタイトルで、松本とスピードワゴンの小沢一敬（50）、放送作家らが六本木のホテルで催された飲み会に参加した複数の女性が、男性陣から強引な関係を迫られた様子が描かれています。
特に注目すべきは松本の言動で、寝室で女性に「俺の子どもを産めや」と強引に迫り、帰り際にはタクシー代として半分に折った1万円札を渡し、携帯番号の交換を求めたということです。さらに、週刊文春ではより詳細な描写もされていますが、興味深いのは、今回はいつもならスポーツ紙やワイドショーが騒ぎ立てる「文春砲」にもかかわらず、沈黙を保っていることです。
吉本興業の影響力による報道自粛？
「理由は単純です。かつてジャニー喜多川氏の性加害報道をBBCや週刊文春が報じた際にも、スポーツ紙やワイドショーはジャニーズ事務所に忖度して沈黙を保っていました。今回も同様の構図で、吉本興業は約900人の社員、約6000人のタレントを抱え、芸能界に絶大なる影響力を持っているため、報道機関は遠慮して意図的にスルーしているのでしょう。テレビ局は吉本興業のタレントを出演させないと番組が成り立たなくなり、スポーツ紙も取材ができなくなったら大変なことになります。これは、ジャニーズの性加害問題がクローズアップされなかった時と非常によく似ています」と、ワイドショー関係者は話しています。
週刊文春には、松本が女性に行為を強制するような描写もあり、単なる「不倫」と片づけるには難しい内容となっています。ジャニーズの性加害問題ではスポンサーが動いた先例もありますので、同様の展開も予想されます。
吉本興業は法的措置を検討
吉本興業は日刊ゲンダイの取材に対して、「弊社がメディアに報道自粛を要請した事実などはございません」と説明しています。さらに、同社の公式サイトを更新し、週刊文春の記事について「当該事実は一切なく、本件記事は本件タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するものです。当社としては、本件記事について、新幹線内での執拗な質問や撮影などの取材方法を含め、厳重に抗議し、今後、法的措置を検討していく予定です」と声明を発表しました。
この騒動はまだ解決が見えない状況ですが、吉本興業と松本人志の対応に注目が集まっています。
