NewJeansとして一世を風靡したミンジ、ハニ、ダニエル、ヘリン、ヘインの5人。彼女たちがグループ名をNJZに変更し、HYBE傘下のレーベルADORとの契約解除を宣言したことは、K-POP界に大きな衝撃を与えました。一体何が起こっているのでしょうか？ 本記事では、この複雑な騒動の背景、双方の主張、そして今後の展望について詳しく解説します。
ADORとの専属契約解除：NJZ側の主張
NJZ（旧NewJeans）側は、ADORが専属契約上の義務を履行しなかったことを理由に、2024年11月29日付で契約解除を通知したと主張しています。彼女たちは、ADORによる活動制限、不当な扱い、そして信頼関係の破綻を訴え、自分たちの音楽活動を自由に追求する権利を守るため、この決断に至ったと説明しています。
NewJeansメンバー
具体的には、HYBEからの差別的待遇、活動機会の制限、そしてバン・シヒョク議長による海外公演中止への圧力疑惑などを挙げ、ADORがアーティストを守るどころか、HYBEの意向に従い、自分たちの活動を妨害してきたと非難しています。
ADORの仮処分申請とNJZの反論
ADORはNJZに対し、マネジメント会社の地位確認と広告契約締結禁止を求める仮処分申請を提起しました。当初、ADORは広告活動のみを問題視しているかのように主張していましたが、実際にはNJZの全ての芸能活動を制限しようとする意図があったとNJZ側は指摘しています。
さらに、ADORは後に仮処分申請の趣旨を拡張し、NJZの作詞・作曲、演奏、歌唱など、あらゆる音楽活動を禁止するよう要請しました。NJZ側はこれを、公演中止への圧力に対する報復措置だと捉えています。
ADOR側の主張：契約遵守と円満解決への希望
ADOR側は、NJZが新曲発表や大型海外公演への出演を予告するなど、契約に反する活動を拡大したため、やむを得ず仮処分申請の趣旨を拡張したと説明しています。ADORは、NJZの活動を制約する意図はなく、契約を守りながら共に活動していくことを望んでいると主張しています。
また、バン・シヒョク議長による公演中止への圧力疑惑についても否定し、NJZとの誤解を解き、円満な解決を図りたいとしています。
専門家の見解
韓国芸能法に詳しい弁護士のキム・ジョンヒョン氏（仮名）は、「専属契約をめぐる紛争は、アーティストの権利と企業の利益が複雑に絡み合う難しい問題です。双方の主張を慎重に検討し、公正な判断を下す必要があります」と述べています。
契約解除騒動の行方：今後の展望
NJZとADORの対立は、法廷闘争に発展する様相を見せています。裁判の結果次第で、K-POP業界の契約慣行やアーティストの権利意識に大きな影響を与える可能性があります。
NJZは、仮処分申請および今後の本案訴訟にも誠実に対応し、契約解除の正当性を主張していく構えです。一方、ADORも法廷で自らの立場を明確に訴え、NJZとの関係修復を目指すとみられます。
今後の展開が注目される中、ファンはもとより、業界関係者もこの騒動の行方を注視しています。
