元フジテレビアナウンサーの長野智子氏が、古巣であるフジテレビの現状に「憤り」を表明しました。事の発端は、タレント中居正広氏の女性トラブルに関するフジテレビの対応です。この問題を受け、フジテレビの株価が一時4%下落したことが報じられました。
中居正広氏問題とフジテレビの対応
長野氏は自身のラジオ番組でこのニュースに触れ、フジテレビの対応に疑問を呈しました。彼女は、30年以上前にフジテレビを退社しており、現在の社内状況は把握していないと前置きした上で、公表されている情報に基づいて自身の見解を述べました。被害者への二次被害を懸念し、安易な発言は控えるべきだとしながらも、株価下落という現実を踏まえ、企業としての責任を果たすべきだったのではないかと厳しい言葉で批判しました。
長野智子氏
長野氏のフジテレビ時代とセクハラ問題
長野氏は、自身がフジテレビに在籍していた80年代はコンプライアンスという言葉もなく、セクハラも多かったと告白。しかし、今回のような事案は聞いたことも経験したこともないと語り、今回の件への衝撃の大きさを示しました。当時のフジテレビと現在のフジテレビを比較し、企業としての成長、変化の必要性を訴えました。
海外株主からの厳しい声
さらに、フジテレビ株主であるダルトン・インベストメンツの声明にも言及。声明の中で使われた「outrage（憤慨）」という強い言葉を取り上げ、海外からの厳しい視線にさらされているフジテレビの現状を伝えました。投資家心理、企業倫理の観点から、事態の深刻さを改めて強調しました。
長野智子氏のウェディングドレス姿
メディア企業としての責任
企業倫理、コンプライアンス、情報公開の重要性が叫ばれる現代において、今回のフジテレビの対応は、メディア企業としての責任を問われる事態となっています。長野氏の言葉は、単なる批判ではなく、古巣への愛と責任感から出た提言と言えるでしょう。今後のフジテレビの対応、そして企業文化の変革に注目が集まります。 著名なアナウンサー、コメンテーターとして活躍する長野氏の意見は、メディア業界全体への警鐘と言えるかもしれません。 企業の社会的責任、コンプライアンス遵守の重要性を改めて考えさせられる出来事です。
