日本の街中で、男性がベビーカーを押す光景は珍しくなくなってきました。男性の育児休業取得率もこの10年で大幅に増加し、社会の変化を感じさせます。しかし、家事・育児の実態はどうでしょうか？ 本記事では、最新の調査データをもとに、日本の男性の家事・育児参加の現状と課題を探ります。
育児休業取得率の上昇：社会の変化を反映
厚生労働省の調査によると、2023年度の男性育児休業取得率は30.1%と、10年前の2.03%から飛躍的に上昇しました。法改正や社会の意識変化が、この進展を後押ししたと言えるでしょう。
ベビーカーを押す男性のイメージ
家事参加の現状：労働時間との意外な関係
連合総研の調査では、家事への参加状況に、労働時間による大きな差は見られないという興味深い結果が出ています。例えば、「食事の用意」を「ほとんど行わない」と回答した既婚男性は、労働時間が週30時間未満でも41.4%に上ります。一方で、週60時間以上働く既婚女性の75%が「週に6〜7日」食事の用意をしていると回答しています。
他の家事・育児への参加状況
「食料品や日用品の買い物」についても、既婚男性の約半数が週1日以下しか行っていません。「子どもの身の回りの世話」でも、既婚男性の25.9%が「ほとんど行わない」と回答しています。これに対し、既婚女性の約8割が「週に6〜7日」子どもの世話をしています。家事・育児の負担は、依然として女性に偏っている現状が浮き彫りになっています。
専門家の見解：意識改革の必要性
「家事・育児は女性の仕事」という固定観念は、未だ根強く残っていると考えられます。家事・育児を”手伝う”のではなく、”共に担う”という意識への転換が必要不可欠です。家族が協力し、共に責任を分かち合うことで、より良い家庭環境を築くことができるでしょう。（架空の専門家、山田花子氏談）
まとめ：真のパートナーシップ構築に向けて
男性の育児休業取得率の上昇は喜ばしい進展ですが、家事・育児への参加度には依然として課題が残っています。労働時間の長短に関わらず、家事・育児を積極的に行う男性が増えることで、真のパートナーシップが実現するのではないでしょうか。
