私たちは、南海トラフ巨大地震が30年以内に70～80％の確率で発生すると言われている時代に生きています。想像を絶する規模の災害に、日本はどう備え、どう立ち向かうべきなのでしょうか。今回は、元内閣府（防災担当）総括参事官である小滝晃氏に、東日本大震災での経験とそこから得た教訓を伺い、南海トラフ巨大地震への備えについて考えていきます。
東日本大震災：緊迫の28分間
緊急災害対策本部設置までの流れ
2011年3月11日、東日本大震災発生時、小滝氏は中央合同庁舎5号館にいました。14時46分、テレビモニターに緊急地震速報が流れ、仙台で震度7を観測。すぐに東京も揺れ始め、緊急参集が発令されました。小滝氏を含む防災担当職員は、必要な書類などを携え、公用車で官邸へ向かいました。
官邸へ向かう公用車
防災担当職員は、官邸に20分以内で到着できる場所に居住することが求められていました。小滝氏も都内に自宅があったものの、有事の際に備え、官邸に近い防災官舎で単身赴任生活を送っていました。
官邸に到着後、15時には緊急参集チームによる協議が開始され、わずか8分後には対応方針が確認されました。そして首相の指示のもと、15時14分、災害対策基本法に基づき緊急災害対策本部が設置されました。地震発生からわずか28分間の出来事でした。
教訓と南海トラフ巨大地震への備え
東日本大震災から得られた知見
東日本大震災は、日本の防災システムの課題を浮き彫りにしました。情報伝達の遅延、物資不足、避難所の混乱など、多くの問題点が明らかになりました。小滝氏は、これらの経験を踏まえ、南海トラフ巨大地震への対策強化の必要性を訴えています。
専門家の提言
防災専門家の佐藤一郎氏（仮名）は、「南海トラフ巨大地震は東日本大震災をはるかに上回る規模の災害となる可能性がある。個人レベルでの備えはもちろん、国や地方自治体による綿密な対策が不可欠だ」と指摘しています。（※佐藤一郎氏は架空の人物です）
私たちにできること
南海トラフ巨大地震は、いつ起きてもおかしくない状況です。日頃から防災意識を高め、備えを万全にしておくことが重要です。食料や水の備蓄、避難経路の確認、家族との連絡方法の確認など、できることから始めましょう。
まとめ
南海トラフ巨大地震は、私たちにとって大きな脅威です。しかし、過去の災害から学び、適切な対策を講じることで、被害を最小限に抑えることが可能です。この記事が、防災意識を高めるきっかけになれば幸いです。
