歯並びのコンプレックスを解消するために、高額な歯科矯正治療に踏み切った方も多いのではないでしょうか？実は、歯科矯正にかかった費用の一部は、確定申告をすることで戻ってくる可能性があります。この記事では、医療費控除の概要、60万円の歯科矯正費用でどれくらい戻ってくるのか、そして節税のポイントまで、分かりやすく解説します。
医療費控除ってなに？歯科矯正も対象になる？
医療費控除とは、1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費の合計が一定額を超えた場合、確定申告を行うことで所得税の一部が還付される制度です。自分自身だけでなく、生計を共にする家族の医療費も対象となります。
実は、この医療費控除、歯の治療費も含まれるんです！歯列矯正も、「歯列矯正を受ける者の年齢や矯正の目的などからみて社会通念上歯列矯正が必要と認められる場合」は対象となります。例えば、かみ合わせの改善や咀嚼機能の向上を目的とした矯正は認められる可能性が高いでしょう。
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ただし、注意が必要なのは、審美目的のみの矯正は対象外となる点です。あくまでも、医療上必要な矯正が対象となりますので、事前に歯科医師に相談し、診断書などをきちんと保管しておくことが重要です。
歯科矯正費用60万円の場合、どれくらい戻ってくる？
では、実際に歯科矯正に60万円かかった場合、どれくらい戻ってくるのでしょうか？計算式は以下の通りです。
- 実際に支払った医療費の合計額 – 保険金などで補填される金額 – 10万円（所得が200万円未満の場合は所得の5%）
仮に、歯科矯正以外の医療費がなく、保険金等での補填もないとすると、医療費控除の対象額は50万円となります。
最終的に戻ってくる金額は、この控除額に所得税率をかけた金額になります。所得税率は所得金額によって異なり、5%～45%の範囲で変動します。つまり、所得金額によっては2万5000円～22万5000円が還付される可能性があるということです。
例えば、山田さん（仮名）のケースを見てみましょう。山田さんは年収500万円で、所得税率は20%だとします。歯科矯正に60万円かかった場合、還付される金額は50万円 × 20% = 10万円となります。
節税のポイント！領収書の保管は必須！
医療費控除を受けるためには、医療費の領収書が必須です。治療内容や日付、金額が明確に記載された領収書を大切に保管しておきましょう。また、交通費も医療費控除の対象となる場合があります。通院のための電車賃やバス代、タクシー代、ガソリン代なども忘れずに領収書を取っておきましょう。
まとめ：賢く活用して家計をサポート！
歯科矯正は高額な治療ですが、医療費控除を賢く活用することで、家計への負担を軽減できます。領収書をきちんと保管し、確定申告の手続きを忘れずに行いましょう。美しい歯並びと健康な歯を手に入れるとともに、税金も戻ってくるなんて嬉しいですよね！
より詳しい情報は、国税庁のウェブサイトなどを参考にしてください。
