2025年も食品値上げの波が止まらないようです。本記事では、値上げの現状、背景にある要因、そして私たちの食卓への影響について詳しく解説します。
値上げの現状：4月は4000品目超！
2025年4月の食品値上げは、主要メーカー195社で4225品目に達する見込みです。これは、1月以降4ヶ月連続で前年同月を上回り、2023年10月以来の規模となります。1回の値上げ率は平均16％と、家計への負担増が懸念されます。
月別値上げ品目数 推移
値上げ品目、調味料・酒類が上位に
値上げ品目を分野別に見ると、「調味料」（2034品目）が最多で、味噌などが中心となっています。次いで、「酒類・飲料」（1222品目）が続きます。ビール、チューハイ、コーヒー飲料などが値上げの対象となり、2024年10月以来、6ヶ月ぶりに1000品目を超えました。「加工食品」（659品目）では、ハム、ソーセージ、冷凍食品などが値上げされます。嗜好品や日常的に消費する食品の値上げが目立ちます。
値上げの背景：原材料高騰、人件費・物流費の上昇
2025年通年では、9月までの公表分だけで既に1万1707品目が値上げ予定となっており、前年実績の9割を超えています。値上げのペースが加速していると言えるでしょう。平均値上げ率は15％と前年より若干低下していますが、依然として高水準です。
値上げ要因の推移
原材料高に加え、サービス価格上昇の影響も
値上げの主な要因は「原材料高」（97.8％）ですが、人件費や物流費といった「サービス」価格の上昇も影響を及ぼしています。「物流費」由来の値上げは81.8％、「人件費」由来の値上げは45.1％と、いずれも増加傾向にあります。トラックドライバーの時間外労働規制による輸送コストの上昇や、人手不足に伴う賃上げなどが背景にあります。食品経済研究所の山田一郎氏（仮名）は、「原材料高に加え、人件費や物流費の上昇が値上げの大きな要因となっている。企業努力だけでは吸収できないコスト増を価格に転嫁せざるを得ない状況だ」と指摘しています。
食卓への影響と対策
度重なる食品値上げは、家計にとって大きな負担となります。食費を抑えるための工夫として、旬の食材を活用したり、作り置きをしたりするなど、賢い消費が求められます。また、価格比較サイトなどを利用して、少しでも安い商品を選ぶことも重要です。
まとめ
2025年も食品値上げの波が押し寄せています。原材料高騰に加え、人件費や物流費の上昇も値上げに拍車をかけています。家計への影響を最小限に抑えるためには、賢い消費を心がけ、工夫を凝らした食生活を送ることが大切です。
