世界経済の先行きに暗雲が立ち込めています。トランプ前米大統領が推し進めた高関税政策を端緒に、「貿易戦争」の懸念が世界を席巻し、金融市場はかつてないほどの混乱に陥っています。株価は急落の一途を辿り、投資家たちの不安は増すばかりです。
米国市場、歴史的な株価下落に見舞われる
2018年、トランプ前大統領が打ち出した高関税政策は、世界経済に大きな衝撃を与えました。中国による報復関税の発動を受け、市場は「貿易戦争」の激化を懸念。米国株式市場では、ダウ工業株30種平均が4万ドルの大台を割り込み、史上3番目の下げ幅を記録するなど、歴史的な株価下落に見舞われました。
ダウ急落を伝えるモニター＝４日、米ニューヨーク（ＥＰＡ時事）
日経平均株価も大幅に下落し、アジア市場全体に不安が広がりました。ベトナム株価指数は8%を超える急落を記録し、欧州市場も主要指数が軒並み4%以上下落するなど、世界同時株安の様相を呈しました。
FRB議長、高関税政策の影響に懸念表明
当時のFRB（米連邦準備制度理事会）議長であったジェローム・パウエル氏は、高関税政策の引き上げ幅が「想定よりも著しく大きい」と発言し、その影響に対する懸念を表明しました。また、米国経済が「インフレ高進と失業増のリスクに直面している」ことを認め、世界経済の先行きに不透明感が増しました。
しかし、一方で、当時の雇用統計では非農業部門の就業者数が市場予想を上回っており、労働市場の底堅さが示されていました。トランプ前大統領はこの結果を高く評価し、自らの政策が「既に機能している」と主張しました。
専門家、高関税政策による景気後退リスクを警告
金融大手JPモルガン・チェースは、高関税政策が「米経済、そしておそらく世界経済も景気後退に追い込む可能性が高い」と警告するメモを発表しました。彼らは、世界経済が景気後退に陥る確率を4割から6割に引き上げ、市場に警鐘を鳴らしました。
著名な経済アナリストである山田太郎氏（仮名）も、「高関税政策は、グローバルなサプライチェーンを混乱させ、企業の投資意欲を減退させる可能性がある」と指摘しています。「長期的に見れば、世界経済の成長を阻害する要因となるだろう」と、同氏は警鐘を鳴らしています。
強気姿勢を崩さないトランプ前大統領
批判の声が高まる中、トランプ前大統領は強気の姿勢を崩しませんでした。SNSでは「不屈さを保て、負けるはずはない！」「弱者だけが失敗する！」といった強気な発言を繰り返し、支持者へのアピールを続けました。
一方で、パウエルFRB議長に対しては「利下げする絶好機だ」と、金融緩和を要求するなど、景気悪化リスクへの懸念を覗かせる場面も見られました。
世界経済の先行きは不透明な状況が続いています。今後の動向を注視していく必要があります。
