大阪・関西万博がついに開幕しました。建設費の増大、海外パビリオンの建設遅れ、チケット販売の不調、メタンガスの危険性など、開幕前はネガティブな情報が洪水のように押し寄せ、まるでニュースのパビリオン状態でした。しかし、開幕直前のメディア向け会場見学を機に、風向きが変わったように見えます。
メディアの力と報道の温度差
スポーツ報知は「大阪関西万博お披露目 開幕あと3日!!想像超えるワクワク」と、万博の楽しさを前面に押し出し、朝日新聞も「万博めし、ここにしかない味 えきそば3850円、養殖魚のすし160円から 海外ご当地グルメも」と、食の魅力をアピールしました。これらの報道は、開幕前の懸念を払拭し、万博への期待感を高める効果があったと言えるでしょう。
大阪万博の会場の様子
一方で、日本共産党機関紙「しんぶん赤旗」が万博協会から取材拒否を受けたことは、大きな波紋を呼びました。「赤旗」は愛知万博でも記者証を発行されており、政府官庁・自治体でも他メディアと同様に取材活動を行ってきた実績があります。今回の取材拒否は異例であり、言論の自由に対する侵害ではないかとの声が上がっています。
吉村知事の過去の言動と取材拒否問題
「赤旗」関西記者のX氏は、SNSで「問題点を追及するフリーの記者も排除されており、批判的報道を締め出すねらいがみえます」と訴えています。この発言は、万博協会副会長である吉村洋文大阪府知事の過去の言動を想起させます。吉村知事は昨年、テレビ番組「モーニングショー」のコメンテーター玉川徹氏に対し、リング建設などに疑問を呈したことを理由に「モーニングショーは禁止。玉川徹禁止」と発言し、言論統制ではないかと批判を浴びました。吉村知事は後に発言を撤回しましたが、今回の「赤旗」取材拒否は、批判的なメディアへの不寛容な姿勢が続いていることを示唆していると言えるのではないでしょうか。
情報操作と万博の未来
食文化ジャーナリストのA氏（仮名）は、「万博のような一大イベントにおいて、多様な視点からの報道は不可欠です。特定のメディアを排除することは、情報操作につながりかねません」と警鐘を鳴らしています。万博の成功のためには、透明性のある情報公開と、多様な意見を受け入れる姿勢が重要です。
開幕したばかりの大阪・関西万博。今後の展開を見守っていく必要があります。
