「コメダ珈琲店」を展開するコメダホールディングス（HD）が、近年、新業態の積極的な展開を進めている。特に注目を集めているのはおにぎり専門店の「おむすび米屋の太郎」だが、ほぼ同時期にドリンク専門店の「ジェリコ堂」や大判焼き専門店の「コメダの大判焼き 大餡吉日」もオープンしている。これは、2019年の「BAKERY ADEMOK」、2020年のプラントベース喫茶「KOMEDA is」に続く動きで、コロナ禍を経て2022年のワイン専門店「ラ・ヴィノテーク」出店後、2025年に再び新業態ラッシュという流れだ。
コメダHDの新業態戦略の特徴は、既存の成功した業態から派生したスピンオフ型の店舗が多い点にある。「おむすび米屋の太郎」は、同社の和風喫茶業態「おかげ庵」のモーニングで提供されていたおにぎりが好評を得たことから開発された。また、「ジェリコ堂」は、「コメダ珈琲店」で人気のオリジナルスイーツ「ジェリコ」の魅力をさらに広めることを目的にしている。
コメダHDによる新業態のおむすび専門店「おむすび米屋の太郎」の外観
利益横ばいと競争激化の中で求められる「第2の柱」
コメダHDの2025年2月期連結決算を見ると、売上収益は前年同期比8.8％増の470億5700万円と順調に伸びている一方で、営業利益は同1.2％増の88億2000万円、税引前利益は同0.8％減の86億1200万円と、利益の伸びが鈍化し横ばいの状況だ。これは、原材料費、人件費、エネルギー価格といった経費の増加が影響しているためであり、成長自体は続いているものの、利益構造には課題が見られる。
既存店売上高は前年同期比105.1％と堅調だった。2024年4月には店頭メニュー価格の改定を行った影響で、直後の5月には95.5％と一時的に落ち込んだが、期間限定の「シロノワール」やハンバーガー関連の企画が奏功し回復した。これらの商品には根強いファンがおり、リピーターによる売上が業績を支えている側面が強い。
新規出店も積極的に行われており、期間中に66店をオープンし、6店を退店した結果、店舗数は1083店となった。この大部分を占める「コメダ珈琲店」は、フルサービス型喫茶店市場において圧倒的なトップブランドとしての地位を確立している。競合の「星乃珈琲店」（2025年2月時点で269店）を大きく引き離している状況だ。セルフ式喫茶店を含めた市場全体で見ても、スターバックス コーヒー（1991店）、ドトールコーヒーショップ（1073店）に次ぐ、第3位の巨大ブランドに成長したと言える。
新しい顧客層と利用シーンの獲得へ
右肩上がりの成長を続けるコメダHDだが、経営の持続可能性をさらに高めるためには、「コメダ珈琲店」に続く強力な第2のブランドを育成する必要があると考えられている。全国に1000店を超える規模になると、同一商圏内での店舗間競争や顧客の奪い合いも発生しやすくなるためだ。
また、「コメダ珈琲店」はシニア層や主婦層、中高年に強く、午前中から昼過ぎにかけては賑わうものの、夜間の集客力はスターバックスなど若い層に支持される競合店と比較すると弱い傾向にある。さらに、コーヒー1杯の価格帯は店舗によって幅があるものの、一般的にワンコイン（500円）で気軽に利用できるイメージとは異なり、若い世代へのアピールという点でも改善の余地がある。
こうした背景から、コメダHDはより多様な顧客層や時間帯、利用シーンに対応できる新しい業態を模索している。特に、手軽に利用しやすいファストフード寄りの新業態出店を加速させているのは、若い世代や、これまでコメダ珈琲店を利用していなかった層を取り込みたいという戦略的な思惑があるものと見られる。
コメダHDが展開するおむすび米屋の太郎、おかげ庵、ジェリコ堂など多様な新業態・派生業態
まとめ
コメダHDは、既存事業の好調を持続させつつも、利益構造の課題や市場競争、顧客層の偏りといった将来的なリスクを見据え、積極的な新業態開発に乗り出している。おにぎり専門店、ドリンク専門店、大判焼き専門店といった、既存業態の強みを活かした派生型の店舗を中心に展開することで、「コメダ珈琲店」の顧客基盤を大切にしつつ、新たな利用シーンや若い顧客層の獲得を目指している。これらの多角化戦略が、今後のコメダHDの持続的な成長を左右する鍵となるだろう。
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