【日本の法曹界】弁護士のリアルな婚活事情：「モテたい」だけでは叶わない現実と結婚観

松澤勇弥弁護士（31歳）は、「モテたいという一心で弁護士になりましたが、現実は甘くありませんでした。弁護士になる前からモテない人は、なったところで変わりませんよ」と語る。昨年、民放の婚活リアリティ番組に出演し、カップル成立するも短期間で破局。現在も婚活を続けているという。この率直な告白から、日本の法曹界における婚活のリアルな実情を探る。

弁護士の松澤勇弥氏、婚活番組出演後の自身の恋愛観を語る様子

弁護士が語る「自分らしい」婚活の現実

「弁護士という肩書きではなく、ありのままの自分を見てほしい」。そう語る松澤弁護士は、婚活において「同業者とは結婚したくない」「家事が得意な人がいい」といった明確な希望を持つ。彼によると、弁護士界隈ではマッチングアプリを利用してパートナーを探すのが常識となっており、多くの同業者が活用しているという。厳しい司法試験を突破したエリートが、現代的な方法で真剣に結婚相手を探す、そのリアルな一面が垣間見える。

日弁連調査が示す弁護士の結婚トレンド

弁護士の結婚事情は、個人の話にとどまらない。日本弁護士連合会（日弁連）が2020年に実施したライフスタイル調査（2019年時点）によると、弁護士の71.2%が結婚しており、結婚経験者全体では75.2%（男性76.0%、女性71.9%）に上る。

配偶者の職業にも興味深い傾向が見られる。男性弁護士の配偶者で最も多いのは「専業主婦（専業主夫）・無職」が41.6%。一方、女性弁護士の場合は「弁護士」が45.6%と最多で、男女間でライフスタイルの違いがうかがえる。

しかし、近年大きな変化も観測されている。男性弁護士の配偶者が「給与所得者」と回答する割合が、2010年調査時の6.4%から23.2%へと大幅に増加した。司法修習期59期（2005年）以前の世代では「専業主婦・専業主夫・無職」が最多だったが、60期以降の若手世代では「給与所得者」が最多となっており、世代が進むにつれ、弁護士夫婦における共働きが主流になりつつあることが示されている。

弁護士のライフスタイルと結婚観の変遷

松澤弁護士のような若手世代の率直な婚活観と、日弁連の統計データは、日本の法曹界における結婚事情が多様化し、時代とともに変化していることを明確に示している。「モテたい」という動機からキャリアを追求する人もいれば、堅実にパートナーシップを築こうと努力する人もいる。エリートとされる弁護士であっても、恋愛や結婚においては「自分らしさ」を求め、社会の変化に対応しながら、真剣に人生のパートナーを探し続けているのだ。