新型コロナウイルスによる肺炎に対する不安が世界的に広がる中、フェイスブックやグーグル、ツイッターといった米ＩＴ企業がソーシャルメディアで虚偽情報が拡散するのを防ぐ取り組みを打ち出した。デマを削除したり、保健機関や報道機関による情報を優先的に表示したりする。
交流サイトのフェイスブックは世界保健機関（ＷＨＯ）の緊急事態宣言を受け、専門機関が指摘した虚偽情報や陰謀論の削除方針を明らかにした。「コロナウイルスは漂白剤を飲めば治る」といった誤った治療法を例に挙げた。画像共有アプリ「インスタグラム」でも虚偽情報を広げる目的のハッシュタグ（検索の目印）を制限している。
短文投稿サイトのツイッターはコロナウイルス関連用語を検索すると、厚生労働省など各国の保健当局の情報が表示されるように設定したと明らかにした。検索の際に、信頼できない情報に誘導される用語は検索の予測候補に表示されないようにするという。（共同）
