モルディブの首都マレの近くで水上都市の開発が進められている
(CNN) インド洋上に都市が建設されつつある。モルディブの首都マレからボートでわずか10分の場所にあるターコイズブルーのラグーン(潟)に浮かぶこの水上都市には2万人が居住可能だ。
写真特集:注目集める「水上建築」
脳サンゴの模様に似たデザインのこの都市は、住居、レストラン、店舗、学校など、5000もの水上ユニットで構成されており、ユニットとユニットの間には運河が流れている。6月に最初の数ユニットが発表されたが、2024年はじめに住民が入居を開始する。そして27年までに都市全体が完成予定だ。
不動産開発業者ダッチ・ドックランズとモルディブ政府との合弁事業であるこのプロジェクトは、とっぴな実験でも革新的な構想でもない。この都市は、海面上昇という厳しい現実に対する実用的な解決策として建設されている。
1190もの低地の島々で構成されているモルディブは、世界で最も気候変動に対して脆弱(ぜいじゃく)な国のひとつで、陸地部分の8割が海抜1メートル未満だ。今世紀末までに海水面が最大1メートル上昇するとの予測があり、国のほぼ全域が水没する恐れがある。
しかし都市が海上に浮いていれば、海面とともに都市も上昇する可能性がある。これは50万人以上いるモルディブ国民にとっての「新たな希望だ」と語るのはこの都市を設計した建築事務所ウォータースタジオの創業者コーエン・オルトゥイス氏だ。「手頃な価格の住宅、大規模なコミュニティー、そしてごく普通の町が水上に存在し、しかも安全であることをこの都市は証明できる。彼ら(モルディブの人々)は、気候難民から気候イノベーターとなる」とオルトゥイス氏は自信を見せる。
浮遊式建築の中心
海面よりも低い土地が国土の約3分の1を占めるオランダで生まれ育ったオルトゥイス氏は、これまで常に水の近くで過ごしてきた。母方は造船業者で、父は建築家とエンジニアの家系の出身のため、オルトゥイス氏にとってその2つを組み合わせることはごく自然なことに思えたという。そして03年に、オルトゥイス氏は浮遊式建築に特化した建築事務所ウォータースタジオを設立した。
当時も気候変動の兆候はいくつもあったが、気候変動対策に取り組む会社を設立できるほど大きな問題とは考えられていなかったとオルトゥイス氏は言う。当時の最大の問題は土地問題、つまり都市は拡大していたが、新しい都市開発に適した土地が枯渇しつつあった。
しかし近年、気候変動が浮遊式建築を主流に押し上げているとオルトゥイス氏は指摘する。実際、ウォータースタジオは過去20年間に全世界で300以上の水上住宅、オフィス、学校、医療センターを設計した。
そしてオランダはこのトレンドの中心であり、多くの水上公園や水上酪農場、さらに気候変動に適応するための解決策の拡大に注力する組織、適応に関するグローバルセンター(GCA)が本部を置く水上オフィスビルもある。
GCAの最高経営責任者(CEO)、パトリック・バーコーイエン氏は、浮遊式建築は、海面上昇に対する実用的かつ経済的に賢明な解決策と見ている。
バーコーイエン氏はCNNに対し、「今、これらの洪水リスクに対処しなければ、将来莫大なつけを払うことになる」と述べ、さらに次のように続けた。「気候問題の解決を先延ばしにして後でつけを払うか、計画を立てて繁栄するかのどちらかだ。水上オフィスや水上ビルはこの将来の気候に対する計画の一部だ」
再保険会社のスイス・リーによると、昨年、洪水が世界経済に与えた損失は820億ドル(約11兆円)以上に上り、気候変動がより極端な天候を引き起こすため、損失はさらに膨らむと見られる。世界資源研究所(WRI)も報告書の中で、30年までに毎年総額7000億ドル以上の都市の不動産が沿岸部や河川の洪水の影響を受けると予測している。
しかし、たしかに近年、浮遊式建築の勢いは増しているものの、規模や価格の面ではまだ課題は多いとバーコーイエン氏は指摘する。「規模の拡大と(建設の)迅速化をいかに両立するかが、この(浮遊式建築の普及に向けた)旅の次のステップだ。規模の拡大と迅速化が急務だ」