ホンダと日産、ついに経営統合へ!世界3位の巨大自動車グループ誕生か?

電気自動車(EV)市場の急激な変化と中国メーカーの台頭を受け、日本の自動車業界に激震が走っています。ホンダと日産、日本を代表する二大自動車メーカーが経営統合に向けて大きく舵を切りました。持ち株会社設立による統合が有力視されており、将来的には三菱自動車も加わる可能性が報じられています。この統合が実現すれば、販売台数ベースで現代自動車グループを超え、世界3位の巨大自動車グループが誕生することになります。

統合の背景:EV市場での苦戦と中国メーカーの猛攻

今回の統合劇の背景には、EV市場におけるホンダと日産の苦戦があります。1~9月の世界EV市場シェアを見ると、BYDが22.3%、テスラが11.0%と2社で市場の3分の1を占める一方、ホンダと日産はトップ10にも入っていません。フォルクスワーゲン、現代自動車・起亜、BMW、ステランティスなどが上位を占める中、日本勢はトヨタでさえ14位と大きく出遅れています。

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国内市場でもBYDの攻勢は激しく、2022年に日本市場に進出して以来、販売台数を急速に伸ばしています。東南アジアや南米など、かつて日本車の牙城だった輸出市場でもBYDは存在感を増しており、ホンダと日産の苦境は深まるばかりです。日産は既に生産能力と人員の削減を発表しており、厳しい状況に置かれています。

統合で未来モビリティ競争を勝ち抜けるか?

ホンダと日産は、EV開発で後れを取ったことを認識し、統合によって巻き返しを図ろうとしています。日産は2010年に「リーフ」を発売し、EV市場の黎明期には一定の成功を収めましたが、その後は勢いを失い、ハイブリッド車の開発でも遅れをとりました。ホンダもEV開発で出遅れ、2026年から「ゼロ」シリーズの量産計画を発表したばかりです。

ソフトウェア・デファインド・ビークル(SDV)で巻き返しなるか

両社は既に次世代SDVプラットフォームの共同開発やEV技術・部品の共通化などで協力関係を築いてきました。経営統合により、開発資源を集中させ、EVシフトを加速させる狙いがあると見られます。自動車業界アナリストの山田一郎氏(仮名)は、「この統合は、日本自動車産業にとって大きな転換点となるでしょう。EV開発のスピードアップとコスト削減を実現し、世界市場での競争力を強化できる可能性があります」と指摘しています。

鴻海の影?買収防衛策としての統合の可能性も

一部では、台湾の鴻海精密工業(フォックスコン)による日産買収の可能性が、今回の統合を加速させたという見方もあります。鴻海はEV市場への参入を表明しており、苦戦する日産への関心を示していました。日産は鴻海の買収を回避するため、ホンダとの統合を急いだ可能性があるとされています。

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高麗大学自動車融合学科の鮮于明鎬客員教授は、今回の統合を「電動化で遅れをとった両社の瀬戸際戦術」と評価しています。中国メーカーの攻勢が激化する中、ホンダと日産の統合は生き残りをかけた大きな賭けと言えるでしょう。世界的なEVシフトの波に乗り遅れないために、日本自動車メーカーの今後の動向に注目が集まります。