韓国の人気ガールズグループNewJeansと所属事務所ADORをめぐる専属契約問題が、大きな波紋を広げている。今後のグループ活動に大きな影響を与える可能性があるこの問題について、ソウル中央地裁は4月3日に第1回弁論期日を設定した。本稿では、これまでの経緯と今後の展望について詳しく解説する。
NewJeansとADOR、主張が真っ向対立
この訴訟は、ADORがNewJeansメンバーに対し「専属契約有効性確認訴訟」として提起したものだ。事の発端は、昨年11月のNewJeansメンバーによる記者会見。メンバー側は「ADORとの専属契約は既に解約済み」と主張し、訴訟を通じてグループ名「NewJeans」の権利奪還と、独立した活動展開を目指す意向を表明した。
NewJeansのメンバー(c)news1
一方、ADOR側は「NewJeansとの専属契約は依然として有効」と反論。昨年12月、ソウル中央地裁に専属契約の有効性確認を求める訴訟を提起した。さらに、メンバーによる独自の広告契約締結と活動を阻止するため、「企画会社としての地位保全」と「広告契約締結禁止」の仮処分も申請している。両者の主張は真っ向から対立しており、法廷闘争の長期化も懸念される。
業界関係者も注目、今後の活動への影響は？
今回の専属契約問題は、韓国芸能界全体に大きな衝撃を与えている。K-POPグループの契約問題に詳しい専門家、イ・ジョンミン氏（仮名）は、「人気絶頂のNewJeansの活動に支障が出れば、韓国音楽業界全体への影響も避けられないだろう」と語る。今後の裁判の行方次第では、NewJeansの活動休止やメンバー脱退といった最悪のシナリオも想定される。
NewJeansの今後の活動に注目が集まる
4月3日の初弁論、その先に待つ未来は
4月3日の初弁論では、双方の主張が改めて確認される見込みだ。今後の裁判の行方は、NewJeansの未来を大きく左右する。ファンならずとも、その動向に注目が集まっている。今後の展開を見守りつつ、一日も早い解決とNewJeansの活動再開を願うばかりだ。
