すでに高かった前年より16％上昇
ゴールデンウィーク（GW）が終わって、ホテルの宿泊費の高騰にため息をついている人が多いのではないだろうか。とりわけ都市部はひどい。宿泊した人は、支払いを終えてそれを痛感しただろうし、ホテル代が高すぎるあまり旅行に行くことを躊躇した人もいるだろう。むろん、以前からGWはホテルの宿泊費が高かった。しかし、昨今はいわゆる閑散期でも十分に高い。
東京商工リサーチの調査によると、ビジネスホテル12ブランドの2024年10〜12月期の客室単価は平均1万6,289円で、対前年同月期で17・8％上昇した。コロナ禍で最安値だった2021年の平均8,171円にくらべると、99・3％と2倍近くも高くなっている。
こうして高騰した価格を基準にGWの特別料金が設定されるのだから、高額になる。日本経済新聞社が全国5都市の100ホテルを対象に行った聞き取り調査によれば、GW初日だった4月26日の平均客室単価は1万9,269円で、前年を16％上回った。
私の最近の経験を記せば、GW前の平日に名古屋に宿泊したが、駅に直結して便利なホテルAは1泊7万円弱。同様に駅に直結するホテルBは3万円強。結局、ビジネスホテルに宿泊したが、1泊1万9,000円だった。名古屋在住の知人と話すと、「ホテルAにはかつて1万5,000円くらいで泊ったし、ホテルBも1万円少々で泊れた」とのこと。それは10年近く前の話にせよ、物価上昇率にくらべれば恐ろしい高騰ぶりだ。
また、以前はこうしたホテルチェーンの運営会社に知人がいると、特別料金で宿泊させてもらえることも少なくなかったが、昨今はそんな話はとんと聞かれない。名古屋のホテルBについて、知人に聞いてみたことがあるが、いまはそのような特別あつかいはしないという。理由を尋ねると、「高値でも外国人が泊ってくれるので、割引する必要はないから」という話だった。
外国人にとっては3〜4割のディスカウント同様
観光庁が2024年の宿泊旅行統計をもとに、のべ宿泊者数に占める外国人の比率を集計したところ、東京都が51・5％、京都府が50・1％、大阪府が44・9％で、日本全国では25・2％だった。日本政府観光局（JNTO）の発表では、2025年1〜3月の訪日外客数は1,053万7,300人で、昨年の同時期より200万人近く、すなわち2割以上増えているので、宿泊者数に占める比率もさらに高まっているはずだ。
そして外国人観光客に尋ねると、概ね日本のホテル価格は「安い」という答えが返ってくる。当然である。現在、日本人に空前の外国人旅行者が訪れているのは、日本の魅力が向上したからではない。過度の円安によって日本に値ごろ感が生じたため、押し寄せるようになったにすぎない。
購買力平価という言葉がある。これは各国の物価水準から為替レートを求める考え方で、たとえば、アメリカで1ドルのハンバーガーが日本では100円だという場合、1ドルと100円の購買力は等しいので、1ドル=100円が妥当だ、ということになる。第一生命経済研究所の首席エコノミストである熊野英生氏の試算によれば、2024年1〜3月の購買力平価は93・7円だという。
現在、トランプ関税の影響で「円高」に触れたことになっているが、「円高」とされる1ドル142円として購買力平価と比較しても、ドルと円の相対比率は93・7円÷142円×100=66％。つまり、円は34％も割安だということになる。これは日本人の購買力が34％も低くなっているということで、そうである以上は物価高が避けられないということであり、一方、外国人にとって日本旅行はきわめて割安だということである。
ホテル価格に即していえば、日本人にはとんでもない高騰でも、外国人にとっては30％や40％のディスカウント料金で宿泊できるということになる。
