寝耳に水の事態が芸能界を駆け巡った。かつてテレビ出演本数で歴代記録を樹立した人気タレント、国分太一（50）が、ハラスメント事案を理由に無期限の活動休止を発表。さらに波紋は広がり、6月25日には所属するTOKIOが解散することも明らかになった。この一連の出来事は、国分太一本人だけでなく、彼の所属する株式会社TOKIO、そして関連業界に大きな影響を与えている。彼の知られざる「裏の顔」や、活動休止による経済的な影響、さらには法的な側面について掘り下げる。
国分太一の真剣な表情のポートレート写真。ハラスメント事案による活動休止とTOKIO解散報道に関連して。
過去の報道と活動休止の背景
一部で「前編」として報じられた内容では、国分太一氏のレギュラー番組である「ザ!鉄腕!DASH!!」の過酷な長丁場ロケ現場におけるスタッフへのパワハラ的とも取れる言動や、プライベートでの目撃情報など、その知られざる側面が報じられていた。今回の無期限活動休止発表は、こうした過去の報道や指摘された問題行動と無関係ではないと見られており、具体的なハラスメント事案の内容については、今後の発表が待たれる状況だ。
株式会社TOKIO設立と活動休止の影響
TOKIOは2021年、長年所属した旧ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）から独立し、「株式会社TOKIO」を設立した。国分氏はその設立メンバーであり、副社長としてグループの活動方針だけでなく、会社の経営にも深く関わってきた。同社が今回発表した国分氏の「無期限活動休止」は、株式会社TOKIOの事業運営においても想定外かつ極めて大きな打撃となっている。副社長という立場でありながら活動を休止せざるを得ない状況は、事態の深刻さを物語っている。
テレビ業界関係者によると、国分氏のテレビ出演におけるギャラは地上波だけで年間1億3000万円ほどに上り、そのうち約7割にあたる約9000万円が本人の収入となっていたという。無期限活動休止により、これらのレギュラー番組や特番出演による収入は当然ながら一切入らなくなる見込みだ。これは、彼の個人としての経済状況に直接的な影響を与える。
ジャパネット関連の巨額収入を失う
さらに手痛いのは、通販大手ジャパネットホールディングス傘下のBS放送局「BS10」で持つレギュラー番組「国分太一のTHE CRAFTSMEN」への出演、そしてジャパネットたかたのテレビCMキャラクターとしての活動、これら双方を一度に失ったことだ。これらのジャパネット関連の仕事からのギャラは、まとめて年間約2億円に達していたとされる。この金額は、テレビ出演料を大きく上回る規模であり、国分氏の年間収入において極めて重要な位置を占めていたことがわかる。BS10は開局から日が浅く、国分氏は同局の「顔」として局の認知度向上やイメージ作りにおいて大きな役割を担っていたため、この事態はBS10側にとっても大きな打撃となったことは想像に難くない。
今後の違約金請求の可能性は？
今後、国分氏、そして株式会社TOKIOにはどのような経済的・法的な困難が待ち受けているのだろうか。特に懸念されるのが、出演契約やCM契約の途中解除に伴う違約金の発生可能性だ。
芸能問題に詳しいレイ法律事務所の河西邦剛弁護士は、国分氏が高額な違約金を請求される可能性は、一般的なケースと比較すると低いとの見解を示す。河西弁護士によれば、通常、芸能人が巨額の違約金を請求されるのは、映画やドラマなど、長期にわたる制作期間を経て完成する作品に不祥事が影響し、お蔵入りや大幅な撮り直しによってスポンサーや制作側に多額の実損が生じたケースが多い。
バラエティー番組における損害賠償
一方で、国分氏の主たる活動の場であったバラエティー番組は、制作の特性上、後任の代役を立てることで比較的速やかに番組制作を継続できる。そのため、テレビ局側の実損が映画やドラマほどには膨らみにくく、芸能人側に損害賠償を請求するケースは少ない傾向にあるという。出演契約の解除に伴う調整金などは発生しうるが、億単位の違約金に発展する可能性は低いと見られている。
CM契約と違約金
CM契約についても同様の傾向があるという。法律的には、タレント側の事由による契約不履行があれば、スポンサー企業は損害賠償請求が可能である。しかし、CMもバラエティーと同様に、新たなタレントを起用して撮り直しを行えば、さほど時間をかけずに新作CMを制作できる場合が多い。また、スポンサー企業側は、芸能事務所との継続的なビジネス関係や今後の協力関係を考慮し、残存契約期間分のギャラ返還を求めるに留まり、それ以上の多額の違約金については不問とするケースも少なくないのが実情だと河西弁護士は解説する。ただし、契約内容によっては厳しい違約金条項が盛り込まれている可能性も否定できない。
今後の展望と法的見解のまとめ
国分太一氏の無期限活動休止とTOKIOの解散という一連の出来事は、彼の長年のキャリアに大きな断絶をもたらした。特に、年間約2億円とも報じられるジャパネット関連の収入を失った経済的な影響は計り知れないものがある。一方で、専門家である弁護士の見解によれば、バラエティー番組やCM契約における違約金リスクは、作品自体がお蔵入りになる映画やドラマのケースと比較すると限定的である可能性が示唆されている。今後の国分氏の動向、そして株式会社TOKIOがどのようにこの難局を乗り越え、残されたメンバーを中心に活動を継続していくのか、芸能界及び関係各所から引き続き注目が集まっている。
出典：https://news.yahoo.co.jp/articles/474d1d1c5759836dd7c14c8ea7fb754169c04773
