ＢＴＳ（防弾少年団）が受賞所感で韓国戦争７０周年を迎え韓米関係を強調し、これに中国のネットユーザーが非難を浴びせる中で、野党「国民の力」の金鉉我（キム・ヒョナ）非常対策委員が青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）と与党、企業の微温的態度を指摘した。
金非常対策委員は１３日午前、フェイスブックを通じ「（ＢＴＳが）政治的に、または商業的に利用価値がある時は先を争って親しげにしていたのに、こうした困難な状況になると企業は怖じ気づいて距離を置き、青瓦台も沈黙し、兵役まで免除しようと言っていた与党もだれも乗り出さない」と批判した。
前日に中国国営メディアの環球時報は、ＢＴＳが７日のバン・フリート賞授賞式で「今年の行事は韓国戦争７０周年を迎えて意味が格別だ。私たちは両国がともに体験した苦難の歴史と数多くの男女の犠牲を永遠に記憶するだろう」と話して中国のネットユーザーの怒りを買ったと報道した。
これに対し米ニューヨーク・タイムズは「中国ネットユーザーがＢＴＳの悪意のない韓国戦争関連発言を攻撃した」としながら、サムスン電子、現代自動車、フィラなどのブランドがＢＴＳと関連した掲示物を消し、距離を置き始めたと指摘した。
金非常対策委員はまた「（米国を）愛してもいないのに７０年前に同盟を結んだからと韓米同盟を守るべきというのは米国に対する侮辱」とした李秀赫（イ・スヒョク）駐米韓国大使の前日の国政監査での発言をめぐっても、「この渦中に李大使の国政監査での発言は、こうした中国の圧迫に屈服しなければならないことが時代の流れだと語るようだ」と批判した。
金非常対策委員は「ＢＴＳの発言を国の尊厳を無視したと食いついてくるこうした国とは愛して同盟を結ばなければならないのか。どうしても私たちのＢＴＳは私たちが守らなければならない。アーミー（ＢＴＳファンクラブ）助けてください」と書いた。
