子を持つ親のパク氏（３８）は、こどもの日を前に、子供名義の証券会社の口座を開設するのに奮闘した。こどもの日を迎え、子供に株式を買ってあげるためだ。パク氏は「１年余りの間、落雷乞食（不動産や株価の上昇により豊かになった人々に遅れを取った相対的貧困を経験する人）」になったため、子供には必ず投資を教えると決心した」とし、「お年玉に株を買ってあげたという知人の言葉を聞き流したことが後悔される」と述べた。
金融・不動産資産の上昇に触発された投資ブームで金融教育に対する関心も高まっている。資産価格急上昇で疎外される経験をした親が先を争って子供を対象とした教育に取り組んでいる。投資や財テクの勉強を早くさせなければならないという認識が広がり、株式は人気の贈り物として浮上した。
高溶振（コ・ヨンジン）共に民主党議員が金融委員会から受けた資料によると、昨年１月に新たに作られた未成年者名義の口座は１万３２４２件だったが、１年後となることし１月には９万８０４４件に増えた。昨年１年間、新たに作成された未成年者の口座は４７万件以上で、２０１５年から５年間の新規口座開設件数より多い。
金融教育に慎重だった学校現場の雰囲気も変わっている。京畿道（キョンギド）の小学校教師ナム氏（３５）は、「以前は講師を呼んで金融教育をすると言うと『子供たちにお金の話をするのか』と反発される場合もあった」とし、「最近は保護者から先に関連プログラムを進めて欲しいと言われる」と雰囲気を伝えた。
青少年金融教育協議会のキム・ミラ専門講師は「株式を親が選んであげるのも良いが、子供が普段よく使う製品の会社を自分で選ばせるも良い教育法」と述べた。続けて「子供が選んだ株について、親と子供が一緒に会話することが重要」と助言した。
