芸能界における性加害やセクハラ問題がSNSを通じて広がり、メディアも報道しています。しかし、日本と韓国のマスコミの対応には違いがあります。この記事では、芸能人がSNSで声を上げることの重要性やメディアの役割について考えてみましょう。
ジャニーズ事務所の問題
日本の芸能界では、ジャニーズ事務所の創業者である故・ジャニー喜多川氏の所属タレントへの性加害問題が注目されました。この問題は、元タレントが1980年代に手記を出版し、90年代後半から00年代にかけて週刊誌で被害者の証言などが報じられていたものの、今年3月に英国の公共放送局BBCによるドキュメンタリーがきっかけで大きく取り上げられました。日本のマスコミは、長年の”忖度”の構図が明らかになったと報じています。
日本のマスコミは、ジャニーズ事務所に所属するタレントが出演しているテレビ番組を持っているため、マイナスイメージを報道したくないという理由があるようです。また、報道することで圧力がかかり、仕事をすることが難しくなる恐れもあります。
韓国のマスコミの違い
一方、韓国のマスコミは自国の芸能界の性加害やセクハラ問題に積極的に取り組んでいます。例えば、今年1月に男性アイドルグループ「OMEGA X」が所属事務所を相手取って裁判を起こし、勝訴したことは大きな話題となりました。また、2020年に明るみになったテレグラムを利用した性犯罪事件「n番部屋事件」では、多くの芸能人がSNSを通じて厳罰処分を訴え、世間の関心を高めました。さらに、韓国人DJのDJ SODA氏がSNSで被害を告発した際には、日本と韓国のメディアが報じるなど、情報発信が行われました。
芸能人の声が重要な理由
芸能人がSNSなどを通じて声を上げることは、性加害やセクハラ問題に対する社会的な関心を高める効果があります。これにより、被害者が勇気を持って告発しやすくなり、問題が解決に向かう可能性が高まります。また、芸能人は多くの人々に影響を与える存在ですので、彼らが問題を取り上げることで社会全体に意識の変化が起こります。
まとめ
芸能界における性加害やセクハラ問題は、日本と韓国のメディアの対応に違いがあります。日本のマスコミはジャニーズ事務所の問題をあまり報道せず、韓国のマスコミは積極的に取り上げています。しかし、芸能人がSNSなどを通じて声を上げることで、社会的な関心が高まり、問題解決に向けた動きが生まれることもあります。
