未確認飛行物体（UFO）への関心高まる！世界と日本の動向

近年、世界中で未確認飛行物体（UFO）、あるいは「未確認異常現象」（UAP）への関心が再び高まっている。米国では専門機関による分析が進められ、日本でも国会議員によるUFO議連が発足するなど、国家レベルでの取り組みが活発化している。本記事では、UFOを取り巻く世界の動向と日本の現状、そしてUFOを地域振興に活用する事例などを紹介します。

米国におけるUFO調査の現状

米国では、UAPに関する専門機関が設立され、調査・分析が進められています。トランプ前大統領も情報公開に前向きな姿勢を示しており、政府主導でUAPに関する情報の透明化が期待されています。専門家の中には、国際情勢の不安定化がUFOへの関心の高まりに繋がっているという見方もあります。

米国防総省が公開した不審な飛行物体の映像

日本でのUFO研究と地域振興

日本では、2022年6月に超党派の国会議員による「安全保障から考える未確認異常現象解明議員連盟」（通称：UFO議連）が発足しました。UFO議連は、国内機関の設置と米国との連携を政府に求めています。元JAXA広報部員の寺薗淳也氏は、この動きを「社会の不安の表れ」と分析し、冷戦時代や近年の国際紛争との関連性を指摘しています。

一方で、UFOを地域活性化に繋げる動きも出ています。「UFOの町」として知られる石川県羽咋市のコスモアイル羽咋は、地震被害からの復興を目指し、UFOをテーマにしたイベントを開催し、多くの観光客を集めました。

コスモアイル羽咋の展示

福島県飯野町：UFO研究所とフェスティバル

福島県飯野町では、1992年に「UFOふれあい館」がオープンし、2021年には全国初のUFO研究所が開設されました。毎年開催される「UFOフェスティバル」は、多くの参加者で賑わい、地域活性化に貢献しています。研究所には、UFOに関する情報提供も多数寄せられているとのことです。宇宙物理学者である山田博士（仮名）は、「飯野町の取り組みは、地域活性化と科学的探究の両立を実現した好例と言えるでしょう」と評価しています。