週刊文春が、中居正広氏に関する記事の一部内容を訂正した件について、国際政治学者の三浦瑠麗氏が自身のX(旧Twitter)で言及しました。この記事では、訂正の経緯や三浦氏の見解、そしてジャーナリズムのあり方について深く掘り下げていきます。
週刊文春、中居正広氏関連報道を一部訂正
週刊文春は、2023年12月25日に配信、26日発売号に掲載された中居正広氏に関する記事の一部内容を、2024年1月28日に訂正しました。訂正内容は、問題となった会食への参加について、当初「X子さんはフジテレビ編成幹部A氏に誘われた」と報じていましたが、実際は「X子さんは中居氏に誘われ、A氏がセッティングしている会の延長と認識していた」というものでした。
alt
この訂正は、元大阪府知事の橋下徹氏が週刊文春の電子版に掲載されたインタビューで、同誌の記事について「しれっと誤りを上書きしていた」と批判したことがきっかけとなりました。週刊文春の竹田聖編集長は、橋下氏の指摘を真摯に受け止め、訂正に至ったと説明しています。また、訂正のタイミングはフジテレビの記者会見とは無関係であるとしています。
三浦瑠麗氏の見解：廃刊ではなく、仕事で返すべき
三浦瑠麗氏は、この週刊文春の訂正報道を受け、自身のXで「週刊文春を廃刊にという声があるが、ジャーナリズムにとって、最も誠意がある態度というのは、廃刊にせず、きちっと謝り、仕事で返していくということ」と述べています。
さらに、過去のマルコポーロ事件や新潮45の廃刊を例に挙げ、「批判は高くなりすぎた評判ゆえ。批判されながらやっていくのがよい」と、ジャーナリズムのあり方について自身の考えを表明しました。
ジャーナリズムの責任と信頼回復への道
三浦氏の発言は、ジャーナリズムが誤報をした際に、廃刊という選択ではなく、真摯な謝罪と今後の報道活動を通じて信頼を回復していくことの重要性を示唆しています。ジャーナリズムは社会の公器として、常に正確な情報を提供する責任を負っています。誤報があった場合は、速やかに訂正し、再発防止に努めることが不可欠です。
また、三浦氏は、批判を受けながらも報道を続けていくことが重要であると述べています。批判は、ジャーナリズムの活動を監視し、改善を促す役割を果たすものであり、真摯に受け止め、より良い報道を目指すための糧とすべきです。
まとめ：ジャーナリズムの未来への提言
今回の週刊文春の訂正報道と三浦瑠麗氏の発言は、ジャーナリズムの責任と信頼回復への道を改めて問いかけるものです。正確な報道を追求し、批判に真摯に向き合いながら、社会の公器としての役割を果たしていくことが、ジャーナリズムの未来にとって重要と言えるでしょう。
