中野のシンボル、中野サンプラザ。2023年7月の閉館から早一年、その跡地の再開発計画が迷走を続けています。当初の計画から事業費高騰による見直し、住宅棟増加案、そして最新のツインタワー案まで、刻々と変化する状況に、多くの区民が戸惑いを隠せないのではないでしょうか。一体何が起きているのか、jp24h.comがその舞台裏に迫ります。
50年の歴史に幕、そして再開発計画の始まり
中野サンプラザは、1973年に勤労者福祉施設として建設されました。設計を手掛けたのは、パレスサイドビルディングや新宿NSビルでも知られる建築家、林昌二氏。200年もの耐久性を目指した構造体は、まさに時代を象徴する建築物と言えるでしょう。
中野サンプラザの外観
実は、サンプラザの建て替え構想は、築40年を迎える前から既に検討されていました。2011年には「区役所・サンプラザ地区再整備の基本的方向」が策定され、2012年には「中野駅周辺まちづくりグランドデザインVer.3」にも記載されていたのです。しかし、当時はまだ抽象的な表現にとどまり、区民の間で大きな話題となることはありませんでした。
2018年区長選：サンプラザの命運を分けた戦い
転機となったのは2018年の区長選挙です。当時区長であった田中大輔氏は、サンプラザと区役所の解体、そして1万人規模のアリーナを中心とした複合施設建設を公約に掲げました。これに対し、サンプラザ存続を訴える3人の候補者が対抗馬として立候補。結果、現区長の酒井直人氏が当選を果たしました。
酒井氏陣営は選挙期間中、中野駅周辺の再開発に慎重な姿勢を示していました。一部の応援演説では「サンプラザを残しましょう」という発言もあったとされ、多くの区民がサンプラザ存続を期待したのも当然と言えるでしょう。
期待と落胆：再開発計画は白紙撤回されず
しかし、その期待はすぐに打ち砕かれることになります。同年9月に行われた区議会本会議において、酒井区長はサンプラザ建て替えの方針を改めて表明したのです。
住宅棟増加案、そしてツインタワー案へ
その後、再開発計画は紆余曲折を経て現在に至ります。2024年12月には事業費高騰を理由に計画が見直され、住宅棟を増やすことで採算性を確保する案が浮上。そして2025年1月には、さらにツインタワー案が提示されました。
ツインタワー案のイメージ
計画変更の背景には、建設資材の高騰やコロナ禍の影響など、様々な要因が絡み合っていると考えられます。「都市開発コンサルタントの山田一郎氏（仮名）」は、「近年の経済状況の変動は、大規模再開発事業に大きな影響を与えている。事業の採算性を確保するためには、柔軟な対応が求められる」と指摘しています。
中野の未来を左右する再開発、その行方は？
二転三転する中野サンプラザ建て替え計画。その行く末は、中野区の未来を大きく左右すると言っても過言ではありません。今後の動向に、引き続き注目が集まります。
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