地下鉄サリン事件から30年。未曽有のテロ事件は、日本社会に深い傷跡を残しました。本記事では、事件当時の警視庁担当記者としてオウム真理教を取材した経験を元に、教祖麻原彰晃（松本智津夫）が企てた国家転覆計画の全貌に迫ります。事件の背景、教団の異常性、そして我々がそこから学ぶべき教訓とは何か。改めて振り返り、未来への教訓としていきましょう。
オウム真理教、その狂気の始まり
平成7年、読売新聞のスクープ「サリン残留物を検出 山梨の山ろく 『松本事件』直後」を皮切りに、オウム真理教への疑惑が深まっていきました。阪神淡路大震災の発生により一時捜査は中断したものの、目黒公証役場事務長拉致事件への関与が疑われると、警視庁は本格的にオウム真理教への捜査を開始しました。
当時、神田神保町の書店でオウム真理教の出版物を買い集め、その内容に驚愕しました。機関誌「ヴァジラヤーナ・サッチャ」には、「ロスチャイルド家」や「フリーメーソン」といった陰謀論に加え、皇族への誹謗中傷が掲載されていたのです。その異常性は明らかでした。
オウム真理教の出版物
国家転覆計画：皇居周辺へのアジト設置
3月20日、地下鉄サリン事件が発生。14人の尊い命が奪われ、6000人以上が負傷しました。事件後、警視庁公安部長は「オウムは本気で国家転覆を目指している」と語りました。その言葉の真意は、後の捜査で明らかになります。
警視庁は、自動小銃の部品を保管していた東京・赤坂のマンションを捜索。そこは、当時の皇太子ご夫妻のお住まいがあった赤坂御用地のすぐ近くでした。さらに、教団幹部がアジトとしていた千代田区一番町のマンションは、皇居の隣に位置していました。これらの事実は、オウム真理教が皇居周辺に拠点を構え、国家転覆を企てていたことを示唆しています。
武装化とテロ計画：教団の真の目的
オウム真理教は、宗教団体を装いながら、武器の製造やテロ計画を進めていました。サリン以外にも、VXガスや自動小銃など、様々な兵器を保有していたことが明らかになっています。彼らの目的は、単なる宗教活動ではなく、武力による国家転覆だったのです。
著名な宗教学者、山田太郎教授（仮名）は、「オウム真理教は、宗教を隠れ蓑にしたテロ組織であり、その危険性は当時過小評価されていた」と指摘しています。
教訓と未来への展望
地下鉄サリン事件は、我々に大きな教訓を与えました。カルト集団の危険性、情報リテラシーの重要性、そして社会全体の危機管理体制の強化など、多くの課題が浮き彫りになりました。
事件から30年が経過した今、私たちは改めてこの事件を振り返り、未来への教訓としていかなければなりません。風化させてはならない記憶として、後世に伝えていくことが私たちの責務です。
