女性への行為が第三者委員会によって性暴力と認定されたタレントの中居正広氏。同委員会との泥沼とも言える争いは、新たな局面を迎えているようです。これまで沈黙を保っていた中居氏ですが、5月12日には第三者委員会に対し、性暴力認定に不服を表明し、反論を開始しました。中居氏側は証拠開示を求めていますが、委員会側はこれに応じない姿勢を堅持しています。
中居氏の代理人は5月30日にも再度反論文書を発表しましたが、第三者委員会の回答は厳しいものでした。委員会は、双方の見解には「依然として大きな隔たりがあり、埋め難い」とし、「被害者に二次被害を与える危険性がある」と懸念を表明。今後の中居氏側とのやり取りを「差し控える」としました。この委員会の対応は、中居氏の反論が被害女性への「嫌がらせ」と受け止められていることを示唆しています。
性暴力認定問題が続く中居正広氏の写真
被害女性の苦悩と情報拡散の問題
委員会の「シャットアウト」という形により、中居氏側の反論が被害女性を苦しめている現状が明らかになっています。6月5日発売の「週刊文春」では、知人を通じて被害女性の悲痛な思いが詳細に報じられました。特に、中居氏側を擁護し第三者委員会を批判してきた橋下徹弁護士の言葉に深く傷ついているとのことです。橋下弁護士が委員会批判の際に「失恋事案」という言葉を用いたことで、被害女性が中居氏に恋愛感情を抱いていたかのような誤解が広がったのです。同誌報道で被害女性は恋愛感情を明確に否定していますが、このように真偽不明の情報が飛び交う背景には、トラブル当日に中居氏が具体的に何をしたのかが十分に明らかにされていない点があると考えられます。
フジテレビが前社長らを提訴へ 新たな展開
しかし、この状況に中居氏にとって思わぬ「援軍」となりうる動きが出てきました。フジテレビが6月5日、中居氏を巡る一連の問題への対応に関して、当時の港浩一前社長と大多亮専務取締役を提訴する意向を示したのです。第三者委員会の調査で、港前社長が中居氏の問題を把握していながら、「男女間のトラブル」として事態を矮小化し、適切な情報共有や対処を行わなかったことが判明しています。
提訴の背景と泥沼化の懸念
フジテレビは、こうした当時の経営陣による対応が会社に損害を与えたとして提訴に踏み切る模様です。訴えられた港前社長らが今後どのような対応をとるかは不明ですが、もし彼らが「徹底抗戦」の姿勢を示す場合、中居氏と連携して「最凶タッグ」を組む可能性も指摘されています。その際、「そもそも『性暴力』という重大な事案ではなかった」と主張する可能性も考えられます。しかし、中居氏と港前社長らが共闘しても、世間がこれを肯定的に評価することは考えにくいでしょう。また、一連の訴訟の過程で、再び被害女性に対する二次被害が生じる懸念も指摘されています。
中居氏と第三者委員会、そして新たに加わったフジテレビの提訴意向。この複雑な関係の中で、泥沼の戦いは一体いつまで続くのでしょうか。
