初夏の風が心地よく感じられる6月。ボーナスの時期を迎え、家計や資産について改めて見直す方も多いのではないでしょうか。特にシニア世代にとっては、年金だけでは不足する支出や、医療・介護など万が一の備えへの不安も重なり、60代 二人以上世帯における貯蓄の重要性が高まっています。とはいえ、「他の人はどれくらい貯蓄しているのか」「平均はどのくらいなのか」というのは気になるところでしょう。本記事では、60歳代・二人以上世帯で貯蓄3000万円を保有している世帯の割合や、年金額の実態を解説していきます。
65歳以降の年金受給額の実態
一般的に、老齢年金は65歳から受け取りが始まります。厚生労働省が公表した「令和5年度厚生年金・国民年金事業の概況」によると、65歳以降の年金額は、国民年金が月に5万円台、厚生年金が14万円台となっています。もちろん、老後の暮らしを考えるうえでは、年金だけでなく貯蓄がどれだけあるかも大切なポイントです。
60代夫婦の貯蓄額：平均と中央値、そして格差
では、実際に二人以上の世帯ではどのくらいの貯蓄があるのでしょうか。J-FREC 金融経済教育推進機構が公表する「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」より、60歳代・二人以上世帯の貯蓄（金融資産を保有していない世帯を含む）を確認します。※貯蓄額には、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。
60歳代の貯蓄額を見てみると、平均は2033万円で中央値は650万円となっています。貯蓄が3000万円以上ある世帯は全体の20.0％と、5世帯に1世帯の割合でした。一方では、貯蓄ゼロ（金融資産を保有していない）という世帯も20.5％と、こちらも約2割にのぼります。このデータからも、老後の貯蓄額にはかなり大きな差があることがわかります。
J-FREC調査に基づく60代二人以上世帯の貯蓄額分布円グラフ、貯蓄3000万円以上の割合強調
老後資金準備の重要性
リタイア後は、医療費や住まいの修繕など、思いがけない出費が発生することもあります。そうした事態に備えるためにも、現役のうちから計画的に貯蓄をしたり、資産運用を検討したりすることが大切です。公的な年金だけでなく、自身の貯蓄や金融資産が、老後資金の安心感を左右する重要な要素となります。
結論として、60代 二人以上世帯の貯蓄額には大きな開きがあり、平均値だけを見て安心することはできません。自身の状況を正確に把握し、計画的な貯蓄や資産形成に取り組むことが、不確実な時代における老後の資金不安を軽減する鍵となるでしょう。
参考文献
- 厚生労働省「令和5年度厚生年金・国民年金事業の概況」
- J-FREC 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」
