沖縄戦は原爆投下の「引き金」だった?首里城地下からの新視点

1945年5月29日、沖縄攻略後の日本本土侵攻作戦を計画していたダグラス・マッカーサー連合国軍総司令官の戦略を大きく変える重大な出来事が起こりました。広島と長崎への原子爆弾投下、そして沖縄戦の間に隠された新たな視点が、専門家によって提示されています。この視点は、原爆投下という歴史的決定の背景に、沖縄での機密文書流出が深く関わっていた可能性を示唆しています。

原爆使用を正当化する米国と新たな視点

約20万人以上もの尊い命が犠牲となった広島、長崎の原爆惨劇から80年を迎えようとしています。原子爆弾の使用について、米国の公式見解は「戦争を早期に終結させ、多くの米兵の命を救った」と説明し、その正当性を主張しています。この見解に対しては米国内でも賛否が分かれる中、当時の米首脳部に原爆投下を決意させた要因の一つに、日本軍が使用していた「暗号」などの機密書類が漏洩したことがあったとの指摘があります。

米国はこれらの暗号を解読することに成功し、日本軍が予想以上に軍備を増強し、本土決戦に備えている事実を正確に把握したとされます。この情報により、米国は日本本土上陸作戦から方針を転換し、原爆使用へと踏み切ったというのです。元琉球大学教授で沖縄戦研究家の保坂廣志氏は、「原爆投下のトリガー(引き金)は沖縄戦だった」という、これまでの定説を覆す新たな視点を提唱しています。

沖縄戦研究家であり元琉球大学教授の保坂廣志氏の肖像。沖縄戦研究家であり元琉球大学教授の保坂廣志氏の肖像。

第32軍司令部壕と情報・通信作戦室の重要性

米軍が日本軍から機密書類を奪取した現場は、激戦が繰り広げられた沖縄戦において日本軍の指揮を執った第32軍司令部が布陣していた首里城の地下からだったとされています。2019年の火災で焼失した首里城は、再建工事が着々と進められていますが、その地下には総延長約1キロメートルに及ぶ広大な第32軍司令部壕が構築されていました。

この地下司令部には「坑口」と呼ばれる5カ所の出入り口があり、司令官室、参謀室、将校室、作戦室などが設けられ、およそ1000人の将兵が潜んでいたと推測されています。特に焦点となるのが、作戦の心臓部ともいえる「情報・通信部隊作戦室」です。保坂氏の説明によると、情報部や通信隊、電報班など第32軍のインテリジェンス関連部隊は、第1坑道付近に集中配置されていました。この情報・通信作戦室は第32軍情報部と、その配下である第24師団の作戦室などで構成され、大量の暗号関連書類が作成され、大本営や各地の実戦部隊との間で電報のやり取りが行われていた極めて重要な場所でした。機密保全のため、関係者以外は一切立ち入りが禁じられていたといいます。ちなみに、第5坑道は炊事場や風呂、発電施設などがあり、兵隊たちの生活の場となっていました。

結論

今回の分析を通じて、沖縄戦における機密情報の漏洩が、米国の原爆投下という歴史的決断に深く影響を与えた可能性が浮上しました。首里城地下の第32軍司令部壕における暗号関連文書の入手が、日本本土侵攻作戦の代替案として原爆使用を検討させるに至った「引き金」であったという保坂廣志氏の新説は、これまでの歴史認識に新たな視点を提供します。この見解は、戦争の終結に至るまでの複雑な背景と、情報戦の重要性を改めて浮き彫りにしています。

参考文献

  • PRESIDENT Online (プレジデントオンライン) – 『沖縄戦は原爆投下の引き金だった』: 米軍が首里城で奪取した機密文書の内容 (Yahoo!ニュース掲載記事)
    • URL: https://news.yahoo.co.jp/articles/6443bf1cb74a0420894a89774ace06b89bb07966