近年、10代が関与するデジタル分野での事件や犯罪が頻繁に報じられ、その手口の巧妙さと規模の大きさは社会に大きな衝撃を与えています。特に日本では、小・中・高校生へのデジタル教育が推進される中で、若年層のITスキルが向上する一方で、その知識が悪用されるという皮肉な現実が浮き彫りになっています。保護者が子供のスマートフォン利用に頭を抱える「本当の理由」がここにあるのかもしれません。
2025年に報じられた衝撃事例
2025年には、10代による大人顔負けのサイバー犯罪が複数報告されました。これらの事件は、若年層の技術力の高さと、その技術が犯罪に転用されるリスクを浮き彫りにしています。
楽天モバイルeSIM不正取得事件
2025年2月、秘匿性の高いSNS「テレグラム」を通じて入手した33億件ものIDとパスワードが悪用されました。中学生2人と高校生が楽天モバイルのユーザーになりすまし、サイトへ侵入。eSIMを不正に取得し、テレグラムで転売することで750万円相当の仮想通貨を得ていたとして逮捕されました。この不正侵入とeSIM取得のための自動化プログラムは、高校生が主導して作成し、生成AIを用いて改良されていたとされます。eSIM契約に要した時間はわずか3分であり、ユーザーが新規契約の確認メールに気づいた時には、既に「盗み」は完了していました。その後、この3人からプログラムの提供を受けた別の10代の少年グループも、同様に楽天モバイルのサイトで不正アクセスと契約を行ったとして逮捕されました。このグループは、もともとネット上で誹謗中傷などの「荒らし行為」で知られており、世間に大きな衝撃を与えました。
スマートフォンを使用する子供の手元
ネットカフェへのサイバー攻撃
2025年12月には、17歳の高校生がネットカフェ運営会社へのサイバー攻撃で逮捕されました。この攻撃により、700万件以上の会員情報が盗み出されたとされています。逮捕された高校生は、楽天モバイルへの不正アクセス事件にも関与していたほか、他人名義のクレジットカードを使用した窃盗容疑でも逮捕歴のある「札付き」でした。彼もまた、生成AIを活用して自作プログラムを改良しており、生成AIに備わる悪用防止機能「ガードレール」を回避するために入力する質問文を工夫するなど、悪知恵を働かせていました。
「デジタル教育の成果」という皮肉な現実
国家を挙げて推進されてきた小・中・高校生に対するデジタル教育は、ある意味で確かに成果を上げています。高校の必修科目である「情報I」を適切に履修すれば、IT人材としての基礎が十分に身につくとされており、実際に昨年6月に実施された情報Iの範囲のスキルテストでは、高校生の正答率や理解度が社会人を上回るという結果が報告され、大きな話題となりました。かつてSF作品の中で描かれた、子どもがデジタルスキルを駆使して大人を助けたり驚かせたりする光景は、もはや現実のものとなりつつあります。しかし、その高いスキルが不正行為や大規模なサイバー犯罪に転用されている現状は、「デジタル教育の成果」が持つ皮肉な側面を示しています。10代による大規模サイバー犯罪は日本に限ったことではなく、世界的な傾向として認識されています。
まとめ
10代の若者によるサイバー犯罪の増加と大規模化は、社会が直面する新たな課題です。デジタル技術の進歩と教育の成果が、両刃の剣として作用していることを示唆しています。若年層のデジタルリテラシー向上と倫理教育の重要性は増しており、保護者や教育機関、社会全体でこの問題に真剣に取り組むことが求められています。
