新型コロナウイルスによる肺炎をめぐり、日本国内でも感染拡大への懸念が広がっている。海外からの感染症に詳しい防衛医科大防衛医学研究センターの加來浩器（かく・こうき）教授（広域感染症疫学・制御研究部門）は、「パニックにならず、手洗いやマスクをするなどの予防が効果的だ」と訴えた。
加來氏は、死亡を含めた重症化率が３割を超えるデータがあることに関して、「発生初期は重症患者しか検査されないので重症化率が高くなる」と指摘。「季節型インフルエンザよりも重症化する呼吸器感染症であると認識した方がよい。特異的な抗ウイルス薬もない」と警鐘を鳴らした。
そのうえで、ヒトへの感染性や重症化率などの数字がどう動くか見なければならないとも語った。
「震源地」の中国湖北省武漢市だけでなく、日本や欧州でも感染者が確認されている。今後、どう広がるのか。加來氏は「ヒトからヒトだけでなく、湖北省では動物からヒトへの感染も起きているかもしれない。人の移動に関係しているのか、注意してみる必要がある」と述べた。
コロナウイルスが原因の肺炎には、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）や中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）がある。加來氏は「呼吸器症候群だが、ＭＥＲＳには症状が下痢だけという患者もいた。ＳＡＲＳは発熱期と肺炎期があり、感染するのは肺炎期からだった。呼吸器の不調だけではない」と振り返った。
そのうえで「新型肺炎も、流行地域からきた人は、体調が悪くなったらすぐに医療機関で検査を受けるよう周知することが大事。病院レベルで渡航歴を確認できる態勢も整えるべきだ」と訴えた。
平成２１年に新型インフルエンザが流行した際、自衛隊は航空機内での検疫を支援し、加來氏も携わった。今回の新型肺炎をめぐり、政府の水際対策はこのレベルにない。加來氏は「現状ではパニックになることなく、季節性のインフルエンザと同様の対策が効果的だ。人の多いところに行く場合やせきが出る場合はマスクをし、手洗いを徹底してほしい」と語った。
