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在外公館で賓客をもてなす際、料理の腕を振るう「味の外交官」たる公邸料理人の確保が難しくなっている。世界的な和食ブームで調理師の争奪戦が激化し、なり手が減っているのだ。在外公館での会食は、人脈づくりや情報収集に欠かせない重要な外交手段。外務省は人材難を克服しようと、認知度の向上や待遇改善を図っている。
公邸料理人は大使や総領事に帯同して外国に赴任し、大使らが現地の政財界の要人らをもてなすために公邸で開く宴会やパーティーで厨房を仕切り、大使らの外交を側面支援する。
任期はおおよそ２～３年で、求められる料理のジャンルは日本料理だけでなく、フレンチ、イタリアンなど多岐にわたる。平成２５年に和食が国連教育科学文化機関（ユネスコ）の無形文化遺産に登録されたこともあり、最近は、公邸での会食で、ゲストが日本料理の提供を期待するケースが一層増えているという。
外務省によると、現在約１９０の在外公館で、約２００人が活躍している。
政府が昨年８月、横浜市で国連などと共催した第７回アフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ）の期間中、安倍晋三首相が主催した晩餐会の料理を監修した「ＫＩＨＡＣＨＩ」の熊谷喜八氏も、かつてセネガルとモロッコの日本大使館で公邸料理人を務めた。経験者には有名シェフも少なくない。
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