新型コロナウイルスの感染拡大で、公演の延期や中止が続く演劇業界で、苦境を打開しようと「緊急事態舞台芸術ネットワーク」が発足。窮状を訴える緊急アンケート結果を発表した。
ネットワークには、松竹や東宝、劇団四季などの企画・製作会社、劇場運営会社、東京芸術劇場など公共劇場ら約４０団体が参加。公演再開へ向けた道筋をさぐりながら、支援策の提供、支援したい人たちへの参加方法などを呼び掛ける。
アンケートは、４月１０日以前に中止・延期を決めた５月末までの公演を対象に実施。数万人から数十万人を動員する規模の演劇イベントを主催する１６団体のうち、６団体が「現状の支援策だけでは事業継続が困難」などと回答。２団体が「３０億円以上」の損失を出しているとした。照明などを担うスタッフ会社も、６社のうち３社が「半年から１年以内に事業継続が困難になる」などと回答した。
「年内の興行が難しければ、会社休眠か倒産は致し方ない」とコメントする社もあった。
