新型コロナウイルス流行に伴う緊急事態宣言の解除後１週間の人出が、百貨店とテーマパークで約３割、ファミリーレストランとファストフードで約２割それぞれ増えたことが２日、ＩＴ企業「クロスロケーションズ」（東京）の解析調査で分かった。
調査は匿名化されたスマートフォンの位置情報を基に９業種約１万６千地点を訪れた人を推計。解除前（５月１１～１７日）と解除後（同２５～３１日）の１週間を比較した。
業種別でみると、９業種全てで解除前から増加したが、百貨店が３７％増と最も多かった。テーマパークが３２％増で続き、ファミレスが２６％増、ファストフードが２４％増となった。
ただ昨年の同時期の人出と比べると、百貨店が３７％減、ドラッグストアが３５％減、テーマパークも２６％減にとどまり、本格的な回復には時間がかかりそうだ。
