日本列島は南から順次梅雨入りする。九州南部や四国はすでに梅雨に入り沖縄では５月に記録的な短時間豪雨が降った。しかも今年は新型コロナウイルスの第２波への警戒対応が続く最中だ。
アジアモンスーン地帯に位置する日本列島は、これから秋の台風シーズンまでの数カ月、集中豪雨や台風による災害が発生しやすい時期が続く。一昨年の西日本豪雨では、大規模な広域水害と記録的猛暑が重なり、避難者の生活や復旧作業の支障となった。
コロナの脅威がある今夏はなおさら、豪雨、猛暑、台風への備えを徹底することが大事だ。災害時の混乱を小さくすることが、コロナをはじめとする感染症のリスクを抑えることにもつながる。
地球温暖化や都市部のヒートアイランド現象の影響で、近年は過去に経験のないような、あるいは数十年に１度というような極端な気象が、毎年のように列島のどこかを襲っている。
梅雨の時期に特に警戒しなければならないのは、線状降水帯がもたらす局地的豪雨である。西日本豪雨では線状降水帯が同時多発的に発生した。その前年（平成２９年）の九州北部豪雨や、広島市の土砂災害（２６年）でも線状降水帯が大きな被害をもたらした。
豪雨がもたらす災害は、土砂崩れ、河川の氾濫など地域によって形態が異なる。まず、自分の住む地域や職場でどのような災害が起こり得るか、危険度はどのくらいかを改めて確認したい。
土砂災害にしろ河川の氾濫や洪水にしろ、水の猛威から命を守る方法は避難しかない。豪雨が予想されるときには、風雨が激しくなる前に避難し、安全を確保することを最優先に考えるべきだ。
感染症のリスクを考え、多くの人が集まる避難所へ行くのをためらう心理が働くかもしれない。避難所以外での安全確保を目指す場合にも、「早期避難」の大原則を忘れてはならない。
国や自治体は、コロナ禍を契機として避難所の環境改善を急ぐ必要がある。高齢者や障害者、持病がある人、乳幼児などを災害からも感染症からも守るために何が必要かを考えることを、避難所運営の基本としてもらいたい。
自然災害への備えも感染症対策も、弱者の命を守り切ることが、すべての人の安全、安心につながる点は同じだ。
