菅義偉首相は最近訪日した国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長と会い、来年７月に延期された東京オリンピック（五輪）開催目標を再確認し、開催の成功に向けて熱を上げているが、東京五輪が新型コロナウイルスの感染再拡大で中止になる可能性があるという日本メディアの報道があった。
朝日新聞系列の週刊誌「アエラ」は作家の本間龍氏とジャーナリストの星浩氏の言葉を引用し、東京五輪開催中断方針が早ければ年内に公式発表されると伝えた。
本間氏はＩＯＣがすでに日本政府および大会組織委員会に東京五輪の開催は難しいという旨を伝えたという情報を入手したと明らかにした。
バッハ会長は１１日の理事会の後、オンライン記者会見で「東京五輪の中止は議論しない」と断言したが、本間氏は「現在、観戦チケットを払い戻し中」とし「五輪は中止になるだろう」と主張した。
本間氏は「ＩＯＣはすでに日本政府や大会組織委員会に『開催は難しい』という旨を伝達したという情報を複数の関係者から入手した」と説明した。さらに「欧州を中心に感染が再拡大しているのに、中止を議題に挙げないというのは逆に不自然」とし「あらゆる可能性を検討するのが、組織として当然」と述べた。
本間氏はＩＯＣがすでに五輪中止の可能性を日本側に知らせた状態であり、「あとは日本側がそれを認めるかどうかという段階」と強調した。
