ＫＯＳＤＡＱ指数が取引時間中に１０００ポイントを超えた。ＩＴ関連株のバブルが発生した２０００年９月から２０年４カ月ぶりだ。２６日のＫＯＳＤＡＱ指数は一時１００７．５２まで上昇した。だが外国人投資家と機関投資家の売り攻勢で結局ＫＯＳＤＡＱ指数は前日より０．５３％（５．３ポイント）下落の９９４．００で引けた。ＫＯＳＤＡＱ時価総額上位銘柄のうち、セルトリオン製薬が２％上がったが、アルテオジェンが２．２１％、ＣＪ ＥＮＭが２．７８％、カカオゲームズが１．７１％下落した。
２０００年３月に２８３４まで上昇したＫＯＳＤＡＱ指数は、ＩＴバブルがはじけ６カ月５００ポイントを割り込むほど急落した。昨年３月には新型コロナウイルスの衝撃で４２８まで下がったが、ＫＯＳＰＩの反騰に力づけられてＫＯＳＤＡＱも上昇傾向に持ち直した。昨年１２月には９００を超え、今月２５日には９９０を突破した。時価総額は２５日基準で４００兆ウォンを超えた。
２６日のＫＯＳＰＩは３２００線を超えて１日で３１００ポイント台に落ちた。この日のＫＯＳＰＩは前日より２．１４％（６８．６８ポイント）下落の３１４０．３１で取引を終えた。個人投資家が４兆２２００億ウォンほど買い越したが機関投資家が２兆２５００億ウォン、外国人投資家が１兆９９００億ウォンの大規模売り越しを記録した。
株式空売り再開議論と関連し韓国取引所のソン・ビョンドゥ理事長は「事前点検と事後管理を強化し市場の意見を取りまとめて不合理な制度と慣行を改善したい」と話した。彼はこの日オンライン記者懇談会で▽空売り関連情報の公開拡大▽違法空売りモニタリング強化▽疑い取引点検周期を６カ月から１カ月に短縮――を推進すると説明した。
ソン理事長は個人投資家に空売り機会を拡大することには慎重な立場を見せた。彼は「信用度と情報力、危険甘受能力が低い個人投資家に空売り機会を無分別に拡大提供する場合、かえって損失が発生する恐れがある」と話した。
ビットコインなど仮想通貨を基礎にした派生金融商品を開発する計画があるかとの質問には否定的に答えた。ソン理事長は「ビットコインなど仮想通貨が制度圏資産に編入されていない状況で派生商品の基礎資産と考慮するのは時期尚早」と話した。ＫＯＳＰＩバブル議論に対しては「世界の株価の流れが良好でさまざまな産業パラダイムが変わっていくという点を考慮するとバブルか否かを速断することはできない」と付け加えた。
