火が付いたインフレの懸念は燃え上がる勢いだ。国際原油価格が３年ぶりの高値となったためだ。原油価格が「インフレファイター」である中央銀行の緊縮本能を覚ますかもしれないとの見通しも出ている。回復の伸びをする世界経済に暗雲が押し寄せている。５日のロンドンＩＣＥ先物取引所でのブレント原油価格は前日より１．３％上がった１バレル＝７７．１６ドルを記録した。ウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）も前日より１．６％上昇した１バレル＝７６．３４ドルを記録した。２０１８年１０月から約３年ぶりの高値だ。
国際原油価格が上がったのは増産をめぐる産油国間の溝のためだ。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなどＯＰＥＣ非加盟産油国２３カ国の協議体であるＯＰＥＣプラスが合意案導出に向けこの日会議を開こうとしたが中止された。
状況が変わったのは満場一致が原則であるＯＰＥＣプラスの会議でアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）が暫定合意案に最後まで反対したためだ。ＯＰＥＣプラスは８月から１日平均産油量を毎月４０万バレルずつ増やし、１２月には２００万バレルまで増産する計画だ。
◇石油盟主サウジにＵＡＥが反旗、ＯＰＥＣプラス増産会議中止…世界経済に暗雲
これにはＵＡＥも賛成する。意見が交錯したのは石油生産割当量だ。ＵＡＥは自国の割り当てを高めるよう要求したがサウジアラビアがこれに反対し始め議論は破局に突き進んだ。
大信証券投資戦略家のキム・ソヒョン氏は「サウジとＵＡＥの対立が長期化すれば国際原油価格が追加上昇する可能性は大きい」と予想する。
２０１４年以降初めて１バレル＝１００ドルまで上がるとの見通しまで業界では出ている。石油需要は以前の水準に回復しているが、供給を増やす主体が事実上ＯＰＥＣプラスしかないためだ。米国のシェールガスは親環境政策を強調するバイデン政権発足後に生産が停滞している。
国際原油価格の急騰は消費回復にも冷や水を浴びせかけない。物価上昇の起爆剤になり各国の中央銀行の緊縮タイムテーブルを前倒しする恐れもある。米ホワイトハウスが異例にＯＰＥＣプラス産油国間の合意を促した理由だ。延世（ヨンセ）大学経済学科のソン・テユン教授は「国際原油価格をはじめとする原材料価格が上がって生じる物価上昇は企業の業績悪化と家計の負担につながる」と指摘した。
サウジとＵＡＥの対立で国際原油価格が一時的に上がることはあるが状況が大きく悪化することはないとの見通しも出ている。ＯＰＥＣの内部分裂が産油国間の生産競争につながり原油価格下落をあおればすべてに損害になるためだ。サムスン証券のチン・ジョンヒョン研究員は「事態の長期化はサウジとＵＡＥともに避けたいだろう。１カ月以内に増産に合意し減産日程延長だけ今後議論する可能性が大きい」と話した。
