韓国の外食産業が中国で没落 「日本でも撤退することが多い」 May 3, 2023 by Yasushi Share this… Facebook Twitter Line Email Telegram Blogger Get Pocket Messenger 韓国の外食企業は海外進出を続けているが、その進出先の傾向が大きく変化している。 韓国農水産食品流通公社が発表した報告書によると、昨年7~12月に韓国外食企業2999社を対象に行った調査によると、韓国国外に進出したのは124社(4.2%)だった。前年度に比べると、外食企業は1社、ブランドは6個、店舗数は430店増加している。関連: 4人死亡のNYのマンハッタン中心部で起きた銃乱射事件 容疑者は乱射後、銃で自ら命を絶つ NFL本部に向かったか 外食企業が最も多く進出した国は米国で、46社が進出している。次いで、ベトナム(37社)、中国(36社)、日本(31社)、タイ(23社)、フィリピン・オーストラリア(各22社)、マレーシア・シンガポール・香港(各21社)、インドネシア(20社)となっている。 店舗数基準では、中国(684店)が最も多く、米国(673店)、ベトナム(519店)などが続く。 しかし、中国進出については、逆に減少している傾向が見られる。2020年には65社が進出していたが、2021年には47社、昨年には36社と減少しており、店舗数も2年間で半減した。関連: 米中関税協議、90日間の一時停止延長で合意 ロシア産原油問題も議論 一方、ベトナム進出は浮上しており、外食企業が最も進出した国の2位につけている。 公社側は、「2021年までは中国と台湾への進出を希望する企業が最も多かったが、新型コロナウイルスの封鎖措置が長く続いたことが影響して、進出を希望する企業の数が減少した」と分析している。 実際に、アンケート参加企業のうち、国外売場を縮小した企業の34社が、コロナによる売上減少を理由に挙げた。関連: NY株、もみ合い 外食企業が進出国を選ぶ際の考慮要因は、「現地人の韓国文化に対する選好度」(31%)や「食材供給の円滑性」(16%)などであり、かつては「僑民の現地進出現況」や「地理的接近性」が重要視されていたが、現在は現地の人々を主な顧客層とするケースが増えているという。 また、深層面接を受けた企業は、「東南アジアを越えて全世界的に韓国文化とブランドに関する現地の人々の選好度が高まった点」を国外進出の最も重要な要因として挙げている。 この調査結果は、韓国の外食企業にとっては進出先の選択に大きな影響を与えるものとなっている。特に、新型コロナウイルスの影響により、進出先の優先順位が変化していることが分かる。また、中国市場での進出が減少傾向にあることは、韓国の外食企業にとっては懸念材料となる。 コメント欄では以下のような意見があった。 ・韓国の外食は辛くて不味かったという印象。韓国文化とブランドとしてどの料理が代表的なのか疑問を持つ。 ・韓国の外食企業が日本に進出しても撤退するケースが多く、味にもうるさい日本人に合わせることが困難なのではないか。 ・ このような全体的な外食企業の海外進出実態調査の結果は、業界機関誌にしか載らないのではないか。また、記事の表記は箇条書きにして欲しい。 ・韓国料理は、繊細な味や華やかさ、主食のリスペクト感がないため、国際競争力がない。また、東南アジアやインドのようなスイーツや飲料でのバランスがない。 ・韓国料理は辛いか甘辛いかが多く、サムゲタンは世界共通の美味しさだと思うが、韓国風チキンやチーズダッカルビ、サムギョップル、ビビンバは個人的に好みではない。 ・ロックダウンが続く中国からは退店・撤退の流れが当たり前のため、全世界&あらゆる業種がそうなるのは当たり前。韓国の外食企業はベトナムで好調だということで頑張ってほしい。 ・韓国料理の器は、昔のアルマイトか現在のステンレスのボールで出されるため、料理に合っていない。料理は器も重要で、韓国料理の器には日本料理の格調と全く違うものが多い。 ・韓国料理には、ファストフードのチキン屋などが代表的な印象がある。辛さを前面に出した料理に高級感は出せず、ブランドとしての存在感が感じられない。 韓国の外食ブランド海外進出、ベトナムで浮き、中国で沈む Source link Share this… Facebook Twitter Line Email Telegram Blogger Get Pocket Messenger No related posts. 関連: 韓国「GSOMIA復活の機会はまだ残ってる」「韓国にもプラスになることがある」 分かったから早く破棄しろよ… 速報 日韓外相会談、安全保障面で連携強化を確認 シャトル外交も推進 『開運!なんでも鑑定団』に千利休の「茶杓」登場!驚愕の2000万円鑑定額がスタジオを震撼させた理由 高齢者の持ち家売却と賃貸生活:知っておくべきリスクと賢い選択肢 石破首相に辞任要求が相次ぐ:参院選大敗後の自民党内、激震と「けじめ」の行方 【速報】中国政府、反日妄想映画「731部隊」の上映不許可 日本との関係悪化を懸念※反日映画「南京写真館」は公開で反日大量出現 NY株、もみ合い