中国の環球時報は4日「建設していた極超音速風洞設備が受け入れテストに合格し、高高度の環境下でM30の飛行特性をテスト可能になった」と報じており、これを利用して新たな極超音速兵器を研究･開発してくる可能性が高い。

中国に対抗するためオーストラリアは米国の極超音速兵器開発で重要な役割りを果たすかもしれない

米空軍は極超音速兵器で先行するロシアや中国に追いつくため2018年にロッキード･マーティンと契約を締結、1年後の2019年6月にブースト･グライド･ビークル（極超音速滑空体/HGV）を搭載する「AGM-183A ARRW」のプロトタイプが完成、装備品の開発にデジタルエンジニアリングの採用を主導していた調達･兵站担当のローパー次官補は「もしARRWを従来プロセスで開発していれば初期作戦能力の獲得は2027年になっていたが、デジタルエンジニアリングの環境下で開発したため僅か4年で実戦配備できる」と主張。

出典：ロッキード･マーティン AGM-183A ARRW

地球規模攻撃軍団（AFGSC）のレイ司令官も「陸軍が進めようとしている対中ミサイル網建設は愚かで資金や資源の無駄遣いだ」と批判、陸軍が開発を進めるLRHW（ARRWと同じHGVを搭載するタイプの極超音速兵器）への投資は重複しており、空軍主導のARRWは「2021年中に量産を開始」「2022年中に初期作戦能力を宣言する」と豪語していたが、量産に移行するための試射が尽く失敗して性能確認が進まず、調達･兵站担当のハンター次官補は今年3月「予定されている試射が成功してもARRWを調達しない」と述べ、信頼性に問題があるARRWの実用化を断念した。

ジョン･ハイテン統合参謀本部副議長（現在は退任）は2022年1月「極超音速兵器の開発競争で中国に米国が負けるのは、未成熟な技術を開発する過程のテストにおいて失敗を許さない官僚主義や議会に問題があるからだ。萎縮した米軍は極超音速兵器のテストを過去5年間で9回しか実施していないが、同じ期間に中国は数百回のテストを行っている」と、米政府説明責任局も「開発中の極超音速ミサイルが直面している問題の多くは国防総省が従来の開発プロセスをバイパスする新しい権限を行使しているためだ」と指摘。

出典：Boeing

従来の開発プロセスをバイパスする新しい権限とは「開発期間やコストを圧縮するデジタルエンジニアリングの採用」を指している可能性が高く、全面的にデジタルエンジニアリングを採用して開発したT-7Aも同じ問題に直面しており、ケンドール空軍長官も「完全に信頼できるモデルが確立されていない以上、デジタルの進歩が現実のテストに取って替わることはできない。確かにデジタルエンジニアリングは大きな進化だが効果は過大評価されている。検証された手法と異なることを行う場合は検証する必要がある」と述べている。

ロシアの中央流体力学研究所は複数の極超音速に対応した風洞設備を所有、中国は18の風洞設備を所有し、少なくともM8、M10、M12に対応した風洞設備が3つあり、2018年に高高度（40km～100km）の環境下でM30の飛行特性をテスト可能な風洞設備「JF-22」の開発に着手、米国も極超音速兵器開発の要となる風洞設備の近代化に資金を投資しているものの、軍、NASA、大学、産業界施設の中にM30に対応した風洞設備（28施設中M18、M20、M23に対応した施設が1つづつ）は無い。

中国はJF-22の用途について「極超音速航空機やスペースプレーンなどの開発プログラムに貢献することが期待されている」と述べているが、これを利用して新たな極超音速兵器を研究･開発するのは目に見えており、これに対抗するため米国はオーストラリアがもつM30に対応した風洞設備（ウーメラ試験場にあるらしい）に目をつけ、両国は極超音速兵器の共同開発で手を組んでいる。

当面、デジタルエンジニアリングで極超音速兵器の開発期間を圧縮できないと判明した以上、風洞設備への投資がHGVの開発期間や性能を左右する可能性が高く、世界最大級の広さを備えた「ウーメラ試験場施設」や「M30対応の風洞設備」をもつオーストラリアは米国の極超音速兵器開発で重要な役割りを果たすのかもしれない。

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※アイキャッチ画像の出典：CCTV