ヨーロッパの魅力的な都市の数々は、世界中から観光客を惹きつけています。しかし、その人気ゆえにオーバーツーリズム（観光公害）という深刻な問題に直面しています。パンデミック後の旅行需要の急増により、各地で混雑、物価高騰、住民生活への影響など、様々な課題が顕在化しています。この記事では、具体的な事例を通して観光公害の現状と、その解決策を探ります。
住民の怒り：バルセロナの「反観光」デモ
バルセロナのサグラダ・ファミリア教会前で抗議デモを行う住民
スペインのバルセロナでは、サグラダ・ファミリア教会をはじめとする世界遺産が観光客を魅了しています。しかし、その裏では観光客向けの短期賃貸物件の増加による住宅費の高騰が深刻化し、住民の怒りが爆発。「観光客は帰れ！」というシュプレヒコールと共に反観光デモが繰り広げられました。バルセロナ市は短期貸し出し規制などの対策に乗り出していますが、効果的な解決策はまだ見つかっていません。観光都市開発研究所の山田一郎氏は、「住民の生活基盤を脅かすような観光開発は持続可能ではない」と指摘しています。
入場料導入：ベネチアの挑戦
「水の都」ベネチアもまた、オーバーツーリズムに悩まされています。2024年4月からは日帰り観光客への入場料を導入し、2025年には適用日数を拡大する方針です。団体客の人数制限も実施しており、世界遺産の保護に必死に取り組んでいます。これらの施策が観光客の行動にどのような変化をもたらすか、注目が集まっています。
観光客数制限：アムステルダムの取り組み
オランダのアムステルダムは、年間の観光客数に上限を設けるという大胆な対策を打ち出しました。観光税の引き上げ、クルーズ船の受け入れ制限、ホテルの新規建設禁止など、様々な施策を組み合わせ、観光客の増加を抑制しようと試みています。しかし、若者を中心とした迷惑行為も問題となっており、住民との摩擦は解消されていません。
観光と経済の両立：ヨーロッパ全体の課題
観光業はヨーロッパ経済にとって重要な役割を果たしています。欧州旅行委員会（ETC）のデータによると、2024年の観光業による経済効果はヨーロッパ全体で2兆4000億ユーロに達する見込みです。経済効果を維持しつつ、住民生活を守るためには、オフシーズン旅行の促進や、まだ知られていない観光地の魅力を発掘するなど、新たなアプローチが必要とされています。観光コンサルタントの佐藤花子氏は、「地域住民と観光客双方にとってWin-Winの関係を築くことが、持続可能な観光を実現する鍵となる」と述べています。
まとめ
オーバーツーリズムは、ヨーロッパの多くの都市が抱える共通の課題です。各都市は様々な対策を講じていますが、まだ決定的な解決策は見つかっていません。観光の経済効果と住民生活の調和を図りながら、持続可能な観光を実現するための模索が続いています。
