高齢化が加速する日本。2025年問題、そして2040年問題、2050年問題と、医療を取り巻く課題は山積しています。団塊の世代が高齢化していく中で、地域医療の崩壊は現実的な脅威となっています。この記事では、今後の日本に必要な「総合診療かかりつけ医」の役割と、地域医療を守るための方策について解説します。
高齢化社会における医療の現状
2025年には団塊の世代が後期高齢者となり、医療需要は急増します。さらに2040年には、国民の約3人に1人が65歳以上の高齢者になると予測されています。100歳以上の人口も30万人規模に達すると見込まれ、医療システムへの負担はますます増大していくでしょう。
高齢化社会の医療現場
認知症患者の増加
厚生労働省の発表によると、2040年には認知症患者が約584万人、軽度認知障害(MCI)患者が約613万人に達すると予測されています。高齢者の約3人に1人が認知症またはMCIを抱える可能性があり、これは深刻な社会問題です。九州大学大学院医学研究院の二宮利治教授（衛生・公衆衛生学分野）らの研究チームによる悉皆調査でも、この深刻な状況が裏付けられています。全国4地域、7143人の高齢者を対象とした調査では、回答を得られた6675人のうち、相当数の認知症患者が確認されました。これは、今後の地域医療における大きな課題と言えるでしょう。
総合診療かかりつけ医の役割
このような状況下で、地域医療を支える重要な役割を担うのが「総合診療かかりつけ医」です。「いつでも、なんでも、だれでも、まず診る」という理念のもと、患者さんの様々な症状に対応し、適切な専門医への紹介も行います。高齢化社会において、総合診療医は地域医療の要となる存在と言えるでしょう。例えば、風邪のような一般的な症状から、慢性疾患の管理、さらには認知症の初期症状まで、幅広い症状に対応できる知識と経験が求められます。
地域医療を守るための方策
地域医療を守るためには、総合診療医の育成と、地域医療体制の強化が不可欠です。総合診療クリニックの増設、医師の働き方改革、そして患者さん自身も健康意識を高めることが重要です。食生活の改善、適度な運動、そして定期的な健康診断など、一人ひとりが健康管理に積極的に取り組むことで、地域医療の負担軽減にも繋がります。
まとめ
高齢化社会の進展に伴い、地域医療は大きな転換期を迎えています。総合診療かかりつけ医の育成と地域医療体制の強化は、喫緊の課題です。私たち一人ひとりが健康意識を高め、地域医療を守るためにできることを考えていく必要があります。
