明日、1月17日で阪神・淡路大震災から30年を迎えます。あの未曾有の大災害は、都市直下型地震の恐ろしさを私たちに突きつけました。東日本大震災、熊本地震、そして令和6年の能登半島地震など、日本はその後も大きな地震に見舞われています。神戸の街を襲ったあの日の教訓を胸に、都市部やその周辺に住む私たちは何を備えるべきでしょうか。本記事では、都市直下型地震への備えとして知っておくべき5つのポイントを、専門家の意見も交えながら解説します。
1. 住宅の耐震性を確認:命を守る第一歩
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阪神・淡路大震災では、建物の倒壊による圧死・窒息死が全体の約8割を占めました。家屋の倒壊を防ぐことが、命を守る上で最も重要です。「住宅防災研究所」代表の田中一郎氏も、「地震対策の第一歩は、住まいの耐震性を確認することです」と強調しています。まずは、自分の家がどの耐震基準で建てられているかを確認しましょう。
2. 耐震基準と建物の強度の関係
阪神・淡路大震災では、1981年以前の旧耐震基準で建てられた木造住宅の倒壊が目立ちました。震災後、2000年には新たな耐震基準が制定され、建物の耐震性が向上しました。2000年基準の住宅は、その後の地震でも被害が少なかったというデータもあります。さらに、2000年基準の1.5倍の強度を持つ「耐震等級3」の住宅は、熊本地震の震度7の揺れにも耐え、住み続けられた事例もあります。
3. 家具の固定:室内安全対策の重要性
家屋が倒壊しなくても、家具の転倒による怪我や、避難経路の確保が困難になるケースも少なくありません。タンスや食器棚などの大きな家具は、L字金具や転倒防止ベルトなどでしっかりと固定しましょう。寝室には、家具を置かない、もしくは背の高い家具を置かないようにするのも有効です。「防災アドバイザー」の佐藤美香子氏は、「家具の固定は、地震発生時の安全を確保する上で非常に重要です。特に寝室は、安全な空間を確保することが大切です。」と述べています。
4. 非常持ち出し袋の準備:万が一に備えて
地震発生直後は、ライフラインが寸断され、食料や水、電気などが手に入らなくなる可能性があります。最低3日分の食料、水、懐中電灯、ラジオ、救急用品などを非常持ち出し袋にまとめて、すぐに持ち出せる場所に保管しておきましょう。定期的に中身をチェックし、賞味期限切れのものがあれば交換することも忘れずに行いましょう。
5. 家族との連絡手段の確認:情報共有の重要性
地震発生時は、携帯電話の回線が混雑し、家族と連絡が取れなくなることもあります。家族との連絡手段を事前に決めておく、災害用伝言ダイヤルやSNSなどを活用することも有効です。集合場所や連絡方法を家族で共有しておくことで、迅速な対応が可能になります。
阪神・淡路大震災から30年、私たちは多くのことを学びました。地震はいつどこで起こるかわかりません。日頃から備えを万全にすることが、大切な命を守ることへと繋がります。