中居正広氏騒動：フジの対応に投資家や専門家から厳しい声

フジテレビの人気タレント、中居正広氏にまつわる一連の報道を受け、投資家や法律専門家、さらには元フジテレビ関係者から、局の対応に厳しい目が向けられています。本記事では、騒動の背景、関係者の反応、そして今後の展望について詳しく解説します。

騒動の背景と新たな疑惑

週刊文春による中居氏と20代女性に関する「性的トラブル」報道は、フジテレビ幹部社員の関与疑惑へと発展。フジテレビはこれを否定しましたが、同誌は「フジ女性アナ」の証言として新たな疑惑を報じ、波紋を広げています。最初の告発者である元フジテレビ社員に続き、今回「フジ女性アナ」も幹部社員の紹介で中居氏と会ったと証言しており、事態の深刻さを示唆しています。

alt="中居正広氏の報道に関する週刊誌の表紙"

投資家からの批判とガバナンス問題

フジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングスに対し、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツは公式サイトで、中居氏の問題に関する第三者委員会の設置と信頼回復を求めました。同社は、この騒動がエンターテインメント業界全体の問題を反映しているだけでなく、フジテレビのコーポレートガバナンスの重大な欠陥を露呈していると厳しく指摘。対応の遅れや曖昧さが視聴率低下やスポンサー離脱につながり、株主価値を損なう可能性があると警告しています。

専門家や元関係者からの提言

弁護士の紀藤正樹氏は、外部弁護士による調査だけでは信用力が不足し、独立性が担保された第三者委員会による調査が必要だと指摘。元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏も、局の信頼回復のためには、誰もが納得できる第三者委員会の設置が不可欠だと訴えています。長谷川氏は、この問題が局に及ぼすダメージの大きさを懸念し、古巣であるフジテレビの早急な対応を促しています。