フジテレビが未曾有の危機に直面している。元タレント中居正広氏の性的トラブル問題に端を発するCMの大量撤退を受け、4月からの番組改編はほぼ白紙状態。現場は沈黙に包まれ、絶望感が漂っているという。一体何が起こっているのか、その深刻な現状と今後の展望を探る。
スポンサー離れ止まらず、番組編成に暗雲
春の改編期を目前に控えたテレビ業界。通常であれば活気に溢れているはずのこの時期、フジテレビ社内は異様な静けさに支配されている。2月に入ってもスポンサー復帰の目処は立たず、4月以降の番組スケジュールは白紙のまま。スポンサー不在のため予算も確定できず、新番組の企画もままならない状況だ。
フジテレビ本社ビル
現場のフジテレビ局員は、「日増しに絶望感が募る」と深刻な表情で語る。1月の記者会見以降、トヨタ自動車や日本生命、ソフトバンクなど大手企業が次々とCM出稿を停止。広告代理店からは、1月27日の2回目の記者会見で社長と会長が辞任すればスポンサーは戻ってくるという説明を受けていたが、事態は好転せず、80社近くの企業がACジャパンの公共広告に差し替えられている。
広告収入233億円減、最悪のシナリオも
広告がACジャパンに差し替わっても、原則としてスポンサーには広告料が返還されない。しかし、フジテレビは1月分の差し替え料金の請求を取りやめ、2月と3月分のキャンセルも受け付けている。その結果、フジ・メディア・HDの業績予想では、約233億円もの広告収入減が見込まれている。
この巨額の損失は、フジテレビにとって大きな痛手となるだろう。テレビ局の経営は広告収入に大きく依存しており、233億円もの減少は番組制作費の削減や人員削減など、様々な影響を及ぼす可能性がある。
メディアアナリストの山田一郎氏（仮名）は、「今回のCM撤退問題は、フジテレビの企業イメージに深刻なダメージを与えた。視聴率低下にも繋がり、更なる経営悪化のスパイラルに陥る可能性も否定できない」と警鐘を鳴らす。
第三者委員会の調査報告書に期待、しかし局員たちの視線は冷ややか
フジテレビは、第三者委員会の調査報告書によるスポンサーの信頼回復に望みを繋いでいる。しかし、3月末の報告書発表まで2ヶ月間は身動きが取れない状況であり、4月以降しばらく再放送で繋ぐという最悪のシナリオも現実味を帯びている。上層部に対する局員たちの視線は冷ややかで、社内の雰囲気は重苦しいままだ。
今後のフジテレビの経営は、まさに崖っぷちに立たされていると言えるだろう。信頼回復に向けて、どのような対策を講じるのか、その手腕が問われている。
