日本の経済成長が停滞していると言われる昨今、その原因はどこにあるのでしょうか？社会学者・小熊英二氏の著書『日本社会のしくみ』を参考に、日本社会の硬直化を生み出す「暗黙のルール」を紐解き、停滞からの脱却の糸口を探ります。
日本と欧米の働き方の違い：「社員の平等」vs「職務の平等」
日本の企業イメージ
よく「欧米人は仕事より人生を楽しむ」や「欧米企業は成果主義で競争が激しい」と言われますが、これは一面的な見方です。欧米では、下級職員と上級職員の働き方は大きく異なり、一概に比較することはできません。
日本では「A社に就職したい」という考え方が一般的です。これは、A社の正社員になれば平等であるという「社員の平等」の考え方が根底にあります。しかし、欧米では「社員の平等」という概念は希薄です。A社の現場労働者になることは容易であり、企業名よりも職務内容が重視されます。財務に強い人材であれば、どの企業でも高収入を得られる「職務の平等」が原則です。
日本の企業では、社内での「タテの移動」（昇進）は比較的容易ですが、他社への「ヨコの移動」（転職）は難しい傾向があります。一方、欧米では「ヨコの移動」が容易で、「タテの移動」は難しいと言えます。
パートタイム労働の格差：雇用形態vs職務内容
EUでは、雇用形態を理由とした賃金差別は禁止されています。同じ職務であれば、パートタイムでも時間あたりの賃金はフルタイムと同等です。フランスの上級職員の中には、育児期間中にパートタイムを選択する人もいますが、時間あたりの賃金は変わりません。
一方、日本ではパートタイム労働者の賃金は低く抑えられる傾向があります。賃金格差は「どの会社か」（大企業正社員か否か）で決まるという認識が根強いと言えるでしょう。
日本社会の硬直化を打破するために
日本社会の停滞を打破するには、これらの「暗黙のルール」を見直し、より柔軟な働き方を促進する必要があります。「職務の平等」の考え方を導入し、個人の能力や成果を適切に評価する仕組みづくりが重要です。
例えば、人事コンサルタントの山田花子氏（仮名）は、「日本企業も職務内容を明確化し、それに応じた報酬体系を構築することで、人材の流動化を促進し、イノベーションを創出できる」と指摘しています。
まとめ：変化への対応と未来への展望
日本社会の「暗黙のルール」は、長らく経済成長を支えてきましたが、グローバル化が進む現代においては、硬直化の原因となっている可能性があります。これらのルールを見直し、時代に合った新しい働き方を模索することで、停滞を打破し、持続的な成長を実現できるのではないでしょうか。
