女優・永野芽郁（25）の“CM削除ドミノ”が、一気に加速した。少なくとも10社の広告塔となっていた永野だが、4月24日に『週刊文春』（文藝春秋）が田中圭（40）との不倫疑惑を報道後、5月前半までにアイシティ、サンスター、JCBが公式サイトから永野の画像や出演CMを削除。
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5月13日には、三菱重工業とサントリー、モスバーガーの3社がそれぞれ永野の露出を減らすという判断に踏み切った。さらに、翌14日には「NTTコミュニケーションズ」の公式サイトから、永野の出演動画が消えることに。さらに15日までにヘアケアブランド「いち髪」（クラシエ）の公式サイトからも画像が削除。これで8社目の広告削除となった。
契約中のタレントによる不祥事により、企業がそれまで世に出していた広告を取り下げるとなると、決まって話題にのぼるのが「違約金」である。
契約数が多ければ多いほど、その額が大きくなるのは自明の理だ。一部メディアの報道によれば、過去の事例をもとに“約20億円”近い損害賠償を請求される可能性もあるとの話も出ている。
2016年1月発売の『週刊文春』で「ゲスの極み乙女。」のボーカル・川谷絵音（36）との不倫スキャンダルが報じられたベッキー（41）は当時、奇しくも永野とほぼ同数の10社とCM契約をしていた。文春の発売前日、ベッキーは緊急記者会見を開いて川谷とは「友人関係」だと強調したものの、文春の“第2報“で生々しいLINEのやり取りが流出するなどした結果、最終的にすべての企業がベッキーにNOを突きつけ、その違約金は5億円にのぼるともいわれた。
さて今回、永野の不倫疑惑について文春は2週にわたって報じてきたが、所属事務所は一貫して報道内容を否定している。つまり永野サイドにとって不貞行為は「していない」ということだが、この場合も違約金を負うことになるのか。
大手広告代理店で、CMへのタレントキャスティング経験も豊富な男性社員（40代）が、「不祥事とCM降板と違約金の関係」について解説する。
「まず企業がタレントを使ったCMを制作する時、キャスティングを委託している代理店に綿密な“タレントイメージ調査”をさせます。調査対象となるのは、それまでの報道やSNSなどで、そのタレントさんの“イメージ”を策定する。そして企業は、そのイメージが自社に合うと判断すれば、起用する。つまりイメージを買うわけです。
にもかかわらず、そのイメージを毀損するような事案が発生すると、企業としては当初の価値が保てなくなる。繰り返しになりますが、タレントは“イメージ”商売です。スキャンダル報道によってネガティブな意味でそのタレントに注目が集まれば、企業が購入したはずの“イメージ”の効果はなくなり、それでCMを削除する判断は当然です。本当にスキャンダルがあったかどうかが問題ではないのです」
