イスラエル・イラン衝突激化 エネルギー・核施設に被害拡大

イラン当局は14日、南部ブシェール州にある世界最大のガス田がイスラエル軍の攻撃を受けたと明らかにした。イランメディアが報じたもので、イランによるミサイル攻撃で死傷者が出たことを受け、イスラエルは攻撃対象を軍事施設からエネルギー関連施設へと広げた形だ。これに対し、イランも同様の施設を標的に反撃しており、衝突は激化の一途をたどる。被害が拡大すれば、世界経済への影響も懸念されている。また、イランの核施設にも被害が確認されている。

イランのエネルギー施設への攻撃詳細

報道によると、イスラエルが攻撃したのはイラン南部ブシェール州にある南パルスガス田の陸上施設だ。少なくとも2回の爆発と火災が発生したが、間もなく鎮火したという。この攻撃により、被害を受けた施設ではガスの生産が停止している。さらに、首都テヘラン郊外の石油貯蔵施設も攻撃を受け、火災が発生した。

イスラエル軍の攻撃によりテヘラン郊外で炎上する石油貯蔵施設。中東情勢の緊迫化を示す光景。イスラエル軍の攻撃によりテヘラン郊外で炎上する石油貯蔵施設。中東情勢の緊迫化を示す光景。

南パルスガス田は、イランとカタールが共有する世界最大のガス田の一部で、イラン側が管理する区域である。天然ガスの膨大な埋蔵量を持つ、イランにとって戦略的に重要なエネルギー施設だ。

イランの報復攻撃とイスラエル側の被害

イラン側も、14日夜から15日にかけてイスラエルに対しミサイル攻撃を繰り返した。イスラエル北部のハイファや中部バトヤムの住宅街に着弾し、子どもを含む11人が死亡、約200人が負傷した。これにより、13日以降のイスラエル側の死者は合わせて14人となった。

イラン側は攻撃対象を航空機の燃料製造施設としており、ハイファでは製油所のパイプラインにも着弾が確認されている。双方が相手国の重要インフラを狙うなど、事実上の交戦状態は拡大の一途をたどっている。

イラン核施設への損害と軍事的な動き

国際原子力機関(IAEA)は14日、イラン中部のイスファハンにある核施設のうち、ウラン転換施設を含む4棟の建物が13日の攻撃で損壊したことを明らかにした。中部ナタンツのウラン濃縮施設の一部も破壊されており、イスラエルの攻撃によりイランの核関連施設にも一定の被害が出ている。

また、イランメディアは14日、最高指導者ハメネイ師の側近であるシャムハニ氏がイスラエルの攻撃で死亡したと報じた。

一方、イスラエル軍もイランの防空システムへの攻撃を継続しており、14日にはイラン西部からテヘランにかけての空域で航空優勢を確保したと発表。イラン国防省にも攻撃を加えた。イスラエルのカッツ国防相は14日、イランがミサイル攻撃をやめなければ「テヘランは炎上する」と強く警告した。

米国・イラン間の協議中止と今後の見通し

こうした情勢の緊迫化を受け、15日に予定されていたイランの核開発を巡る米国との協議は中止となった。イランのアラグチ外相は15日の記者会見で、米国がイスラエルの先制攻撃を容認したことは「対話に反対していることを明らかにした」と米国を批判した。しかし同時に、イスラエルが攻撃をやめれば「我々の報復も止まるだろう」と述べ、事態収束に向けた可能性を示唆した。
【カイロ金子淳、エルサレム松岡大地】

イスラエルとイランの間で続く報復の連鎖は、標的を軍事施設からエネルギー、さらには核関連施設へと拡大させており、衝突は新たな段階に入った。国際社会は事態の推移を注視しており、今後の展開次第では地域情勢のみならず、世界経済にも深刻な影響を及ぼす可能性がある。両国による攻撃の応酬が止まるかどうかが、事態収束の鍵となる。