6月1日、世界に衝撃が走った。ウクライナ保安庁はロシア国内で大規模なドローン攻撃を実施し、ロシア国内各地の軍事基地で駐機中のTu-95MSベアH重爆撃機やTu-22M3バックファイア中距離爆撃機などを破壊または損傷させたという。このウクライナによるロシア軍基地へのドローン攻撃は、「スパイダーウェブ作戦」と名付けられ、ロシア航空宇宙軍の中核である大型軍用機を狙ったものだ。
ウクライナの「スパイダーウェブ作戦」により被害を受けたロシア軍Tu-95MS爆撃機
ロシア戦略爆撃機への攻撃とその戦略的影響
攻撃対象となったTu-95MSベアH爆撃機は、敵の戦闘機や地対空ミサイルからの安全圏から、射程4500km以上とされるKh-101空対地巡航ミサイルを発射可能であり、ロシア航空宇宙軍にとって不可欠な戦力だ。ウクライナのゼレンスキー大統領は、1年半の準備期間を経て実行されたこの作戦により、一気にロシア軍機41機を破壊または損傷させ、特にロシアの大型爆撃機の34％に損害を与えたと主張している。一方、アメリカの見積もりでは、ドローンが命中したのは約20機とされる。
ロシアにとって、この攻撃は目下の「特別軍事作戦」への影響にとどまらない。2011年以来、米露間の新戦略兵器削減条約（新START条約）の基盤となってきた戦略核兵器の「三本柱（トライアド）」の一角である戦略爆撃機が揺さぶられる事態となったからだ。特に、性能上、射程4000km以上の核弾頭搭載巡航ミサイルKh-102を最大16発搭載可能なTu-95MSが複数機破壊された可能性があり、これは西側諸国に向けてロシアが発射できる核兵器の数が大きく減少する可能性を示唆しており、新START条約が2026年2月に期限切れとなるのを前に、戦略的な衝撃を与えた。
ロシアの反応と米国の姿勢
ロシア側がこの「スパイダーウェブ作戦」にどう対応するかが注目される中、興味深い発言があったのはトランプ米大統領だった。6月4日、プーチン露大統領と電話会談を行ったとした上で、自身のSNSに「プーチン大統領は、最近の飛行場への攻撃には対応しなければならないと非常に強く述べた」と投稿した。
トランプ大統領は翌6月5日、ホワイトハウスでの会談で、プーチン大統領との電話会談について触れ、ロシアとウクライナの戦闘を公園での子どものけんかに例え、「離そうとしても離れない。しばらく戦わせてから、引き離した方がいいかもしれない」と述べ、アメリカはしばらく仲裁に乗り出さない姿勢を示唆した。アメリカの仲裁が望めない中で、ウクライナとロシアの戦いは続いた。
ウクライナ軍のさらなる攻勢とロシアの報復
ウクライナ軍はその後も攻勢を続け、6月7日にはロシアの精鋭Su-35S戦闘爆撃機1機を撃墜したと発表した。これはNATO欧州諸国から供与されたF-16AM戦闘機から放たれたAIM-120アムラーム空対空ミサイルを使用したと伝えられている（米誌ニューズウイーク報道）。
さらにウクライナは、ロシアとの国境地帯から約900km離れたVNIIR工場を自爆ドローンで攻撃し、火災を起こして工場を停止させた。この工場はロシア軍の誘導爆弾や精密誘導兵器に使用される航法装置を製造していたとされる。加えて、ロシア南西部にあるカザン火薬工場も攻撃した（米ニューズウイーク誌報道）。
これらのウクライナの攻勢に対し、プーチン大統領率いるロシアは、10日前後からウクライナ各地へのドローン、巡航ミサイル、弾道ミサイル攻撃を実施し、ウクライナ各地に多大な損害をもたらした。
結論
ウクライナによるロシア軍事施設への一連のドローン攻撃、特にロシアの戦略爆撃機に損害を与えた「スパイダーウェブ作戦」は、戦況に新たな局面をもたらした。これに対し、ロシアは大規模な報復攻撃で応じている。この攻防は、戦術的な成果に加えて、米露間の戦略核兵器バランスに関する新START条約への影響など、より広範な戦略的意味合いも持っていると言えるだろう。
