アルピニスト野口健、古墳隣接メガソーラー問題に警鐘「国が外資規制に乗り出すべき」

アルピニストの野口健氏が11日、自身のX（旧ツイッター）を更新し、各地で環境破壊が問題視される大規模太陽光発電所、通称メガソーラーについて言及しました。特に奈良県の古墳を取り囲むように設置されたメガソーラーのニュース映像を引用し、日本の景観破壊と環境問題に強い懸念を示しています。

アルピニスト野口健氏、日本の景観と環境保護を訴える

奈良の古墳とメガソーラー：日本の感性への問いかけ

野口氏は、日本の歴史的遺産である古墳の隣接地にメガソーラーが建設される現状に対し、「本来の日本人の感性を持っていたのならばこんな事にはならないのではないか」と厳しく指摘しました。彼は奈良県のこの計画を「醜い」と表現し、この問題が奈良県に限らず、全国各地で同様に発生している自然破壊の実態に警鐘を鳴らしています。このような太陽光発電プロジェクトが、地域の環境景観に与える影響は深刻であると強調しました。

首長・国政選挙とメガソーラー政策：有権者への提言

さらに野口氏は、有権者に対して選挙の際の意識変革を促しています。首長選挙においては、立候補者がメガソーラー推進派か否かを確認し、もし推進する首長であれば「次の選挙で民意を示したらいい」と述べ、住民が自らの意思を表明することの重要性を訴えました。これは、地方自治体の政策決定が直接的に地域の環境問題に影響を与えることを示唆しています。

外資系メガソーラーと国の規制の必要性

野口氏の提言は、地方選挙に留まらず、国政レベルにまで及びます。彼は「国が規制に乗り出すべき」と主張し、特に外資系メガソーラーのリスクについて強く懸念を示しました。閉鎖時に事業者が廃材処理を怠り、「トンズラでもされたら大量の廃物が山々に残されてしまう」という環境汚染のリスクを指摘。このため、国政選挙においても、各政党や候補者がメガソーラー政策についてどのような意見を持っているかを事前に調べた上で投票すべきだと強調し、規制強化の必要性を力説しました。

参考文献: